宅建試験 ガイド 田中 嵩二

たなか けんじ

宅建試験を知りつくす不動産取引法務の専門家

株式会社Kenビジネススクール代表取締役社長
2004年に設立した同社は登録講習、登録実務講習の実施機関として、国土交通大臣の登録を受けている。
パーフェクト賃貸不動産経営管理士、うかるぞ宅建士シリーズ、サクッとうかる宅建士シリーズ他多数の書籍を執筆。
企業研修の講師としても幅広く活躍している。

得意分野

宅建試験 過去問
宅建試験 判例
宅建試験 民法
宅建試験 改正点

ガイド担当テーマ

活動実績

執筆ガイド記事本数43
メディア掲載実績444
執筆書籍数49

ガイドからの挨拶

はじめまして。
宅地建物取引士として不動産業界で活躍するには、ある一定の法律知識と実務経験を積む必要があります。

土地や建物という衣食住に関わるとても重要な財産を扱う法律の専門家が宅地建物取引士なので、社会に対してその責任を果たす意味で国家資格となっています。ですから、まずは宅地建物取引士資格試験(宅建試験)に合格する必要があります。宅建試験に合格するためには不動産の取引にあたって最低限必要な法律知識、つまり、売主などと締結する契約(媒介契約)、お客様への事前の説明(重要事項説明)とその後の契約書のチェックができる能力があるかどうかの法律知識を有している必要があります。

ただ、法律の学習なので、漫然とテキストを読んでいるだけではマスターできません。効率良い学習法により短期間でマスターする必要があります。ガイドとしての記事等を通じて、学習法や学習内容を理解するコツなどを紹介して行きます。

つぎに、実務経験がなければ、宅地建物取引士として職務を行うことはできません。法律上は2年以上宅地建物取引業に携わっていなければなりません。ただ、1ヶ月間の登録実務講習を受講して修了試験に合格すれば、国土交通大臣から実務経験があると認められることになります。私は、この登録実務講習の実施機関を経営し、そのテキストと修了試験の執筆も行っております。不動産取引実務における詳細な法律知識についてもご紹介する機会があると思います。

ガイドとしての記事等を通じて、多くの方が宅地建物取取引士となり、たくさんのお客様の笑顔を作り出せるお手伝いができれば幸いです。

メディア掲載実績

新聞週刊全国賃貸住宅新聞
2024年宅建試験 まるわかり解説≪配偶者居住権≫
2024年03月04日
新聞週刊全国賃貸住宅新聞
賃貸不動産 経営管理士 2024年試験対策 ≪設備の点検≫
2024年02月26日
新聞週刊全国賃貸住宅新聞
2024年宅建試験 まるわかり解説≪取得時効≫
2024年02月19日
新聞週刊全国賃貸住宅新聞
賃貸不動産 経営管理士 2024年試験対策 ≪管理受託における重要事項≫
2024年02月12日
新聞週刊全国賃貸住宅新聞
2024年宅建試験 まるわかり解説≪不在者の財産管理≫
2024年02月05日

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