投資信託ガイド篠田 尚子

個人型確定拠出年金（iDeCo）で積み立てた資金を、一時金として受け取る場合は退職所得扱いとなり、退職所得控除を差し引くことができます。年金で受け取る場合は、国民年金や厚生年金と同様に雑所得扱いとなり、「公的年金控除」を差し引くことができます。

節税効果の大きさからメリットばかりが強調されやすい個人型確定拠出年金（以下iDeCo）ですが、注意点もあります。加入を検討する際には事前に確認しましょう。

個人型確定拠出年金（以下iDeCo）に、「拠出」、「運用」、「受取」の3段階に渡って節税効果があります。今回は、特に節税効果が大きい「所得控除」について詳しく見ていきます。

確定拠出型（DC）の年金制度とは、国民年金や厚生年金といった公的年金に上乗せして、企業や個人が任意で加入することができる私的年金の一種です。個人が任意に加入できる「個人型」（愛称：iDeCo＝イデコ）の制度が2017年1月に変更され、事実上どなたでも加入できるようになりました。

節税効果について理解を深めたところで、第4回の今回は、個人型確定拠出年金（以下iDeCo）における運用商品について解説します。

有人店舗を持たないネット証券やネットバンクは元々、「ノーロード」と呼ばれる買付手数料無料のファンドを多く取り揃えていました。仕組みがシンプルなインデックス連動型ファンドは、今もノーロードファンドの代表格です。最近は、この買付手数料だけでなく、信託報酬（投資信託の保有期間中に投資家が間接的に負担するコスト）を引き下げる傾向が強まっています。

2016年1月29日、日本銀行は2％の物価目標を早期に実現するため、銀行が日銀に預ける当座預金の一部に対し、2月16日から初めて－0.1％のマイナス金利を適用することを決定しました。既にMMFや国内債券に投資する一部の投資信託には影響が出ていますが、反対に、マイナス金利の影響を受けにくい資産とは何でしょうか。

2015年は、チャイナ・ショック、エネルギー価格の急落、さらにはテロの発生による地政学的リスクの露呈など、外的要因に振り回された1年となりました。こうした環境下において、どのようなファンドが投資家の支持を集め、「売れ筋」としてランクインしたのでしょうか？反対にどのようなファンドから資金が流出したのでしょうか。国内投信市場の販売動向に迫ります。

昨今の不安定な市場環境により、毎月分配型ファンドは大幅な基準価額の低下や分配金の引下げに見舞われるなど、軒並み苦戦を強いられています。分配金を支払いながらも、良好な成績を収めた毎月分配型とは果たしてどのようなラインナップなのでしょうか。今回は、過去3年間のシャープレシオ（リスク調整後リターン）が高かった毎月分配型ファンドに着目しました。

2015年12月、米FRBが9年半ぶりの利上げに踏み切った一方、日銀は現状の金融緩和の継続と新たなETF買い入れ枠の設定を発表するなど、株式市場は世界の大きな動きに振り回されています。こうした中、投資信託市場には既に前月の約3倍にあたる3,000億円超の資金が流入しています。一体どのようなファンドが投資家の支持を集めたのでしょうか。