組織マネジメントガイド大関 暁夫

イオンがダイエーを完全子会社にする方針を発表し、長年日本国民に親しまれたスーパー「ダイエー」の名が消えることになりました。「価格破壊」をスローガンに消費者に届くあらゆるものの価格低下に取り組み、一時期は流通革命の風雲児とまで言われたダイエー。一世を風靡したダイエーがなぜ、その名を消すことになってしまったのでしょうか。マネジメントの観点から考えます。

前回シャープとサムスンの例で取り上げた企業間競争におけるポーターの基本戦略ですが、常に価格競争、メニュー競争が絶えないわが国のファーストフード業界は、まさしくコストリーダーシップ戦略と差別化戦略のせめぎ合い実践の場でもあります。今回は、ポーターの基本戦略を理解する手助けとして、ファーストフード業界の競争戦略にスポットをあてます。

今回は組織のブランド化の話です。企業価値を高めるブランド化には様々な手法がありますが、ここに参考事例として取り上げるのは、世界的ロックバンドのローリング・ストーンズ。結成から既に50余年。「継続は力」とは言え、常に第一線でスーパースターの座を維持してきた陰には、巧みに仕組まれた彼らのブランド戦略があり、企業も彼らから学ぶところは多いのです。

シティバンク銀行が日本での個人業務から撤退するというニュースが、衝撃的に報じられました。海外では個人取引に圧倒的な定評をもつ同行が、日本でなぜ撤退を余儀なくされたのか。日本特有の事情がそこにはありました。企業のマーケット拡大を標榜した国際戦略が陥りやすい失敗について、他の事例も参照しながら解説します。

代々木ゼミナールの７割閉校というニュースは、同社が受験産業一辺倒から不動産ビジネス併業へシフトするという、いわゆる業種拡大の流れがその裏にあったようです。業種拡大やその先にある事業転換は、ビジネスに栄枯盛衰がつきものである限りマネジメントにとって企業継続のカギを握る存在であると言えます。今回は、業種拡大や業種転換のあり方と自社の強みを分析することの重要性について、実例をもとに検証します。

社会的な組織である以上、企業はその公的な責任から逃れることができません。今、ベネッセの個人情報漏えい問題が世間を賑わしています。これにとどまらず、個人情報の漏えいは折に触れてニュースになっています。一向になくならないこの問題から企業マネジメントで求められるコンプライアンスとは何か、考えてみます。

日本マクドナルドなどの仕入れ先である中国の加工会社が、使用期限切れの肉を使っていた件は、飲食業界に大きな衝撃を与えました。日本を代表する大手飲食業が、なぜ消費者を大きなリスクにさらすような戦略をとってしまったのか。コストリーダーシップ戦略の限界という観点から解説します。

日本代表チームの後任監督人事が早くも取り沙汰されていますが、後任監督選出を含め日本サッカー協会が今取るべき組織運営のあり方を、同協会を企業組織として置き換えることでマネジメントの立場から解説してみたいと思います。

サッカーのワールドカップ・ブラジル大会は、０勝２敗１分で日本代表チームのグループリーグ敗退が決まりました。大会前の下馬評では決勝トーナメント進出は確実と言われながら、結果はグループ最下位という惨敗。その原因はどこにあったのか。競技としての専門的な観点は抜きに、組織として大会に臨むマネジメント戦略的な観点から分析してみます。

STAP細胞問題に揺れる理研。同社の改革委員会は調査報告書をまとめ、抜本的改革を求める提言をしました。その中で理研および発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）は「ガバナンスに問題あり」と厳しく糾弾されています。ここに使われたマネジメント用語「ガバナンス」とは何か。理研にはどのような問題があったのか。実情検証を交えて解説します。