組織マネジメントガイド大関 暁夫

先日、丸亀製麺がテイクアウト用の商品にカエルが混入していたと発表。事件発覚の発端は、当該商品の購入者によるTwitterへの投稿でした。SNSなど個人の情報発信力が高まっている今、企業の危機管理において重要なこととは。

「組織マネジメント」を考えるに際して、その仕組みを知るための有効なツールである「組織の7S」について解説します。「組織マネジメント」が人材など頭文字「S」の7つの経営資源によっていかに構成されているのか、まずはその基本構造を知るところから始めましょう。

皆が力を蓄えそれを十分に発揮する、そんな営業チームをつくるためには、リーダーが心がけるべき法則があるのです。営業チームが成果を上げるためにリーダーがよりどころとするべき法則を、経験則をもとにお話します。

農場支援事業を展開するノウタスが4月から、ジャニーズ事務所所属の村上信五さんを事業開発担当（非常勤）として契約したことが話題を呼んでいます。企業がアイドルを社員にする理由とは……。

物価高が続く中、各社のインフレ対応の問題が注目を集めています。給与の引き上げに関しては、「基本給をアップする」企業や「インフレ手当」として一時金を支給する企業など、対応方法はさまざまです。これらの違いは、どのような経営の考え方によるものなのでしょうか。

楽天が2022年12月期決算を発表し、最終損益で過去最大となる3728億円の赤字を計上しました。インターネット関連事業や金融事業は好調を続けていながら、モバイル事業が4928億円の赤字となり大きく足を引っ張っています。平成生まれのビッグカンパニーの行く末は今後どうなるのでしょうか。

ユニクロを運営するファーストリテイリングが、2023年3月から国内従業員の年収を最大4割引き上げると発表しました。給与を上げることの企業のメリット、デメリットと、従業員の立場からも知っておくべき最近の給与上げの仕組みと考え方のポイントを解説します。

ツイッター社やメタなど米国IT大手企業の大量解雇が相次いでいます。日本では労働基準法や労働関係法により、米国的な会社都合の大規模レイオフはほとんどないといっていいですが、違った形での「大失業時代」が近々到来する懸念はあるのではないかと考えています。

コンプライアンスがらみの不祥事に関し、相次いで詳細な調査結果が公表された三菱電機と日野自動車。関連企業や同業界内でも次々と不正が明るみになる中、それでもなお、大手名門企業の不祥事が絶えないのは、一体なぜなのでしょうか。

古典を中心に、おすすめの骨太マネジメント本5冊を紹介します。多くの若手ビジネスパーソンから「マネジメントを勉強したい」という声を聞きます。新たにマネジャーになる方はもちろん、部下のうちからマネジメントの基本を学ぶことは大いに役立ちます。