大手ＩＴ企業の解雇続出

アメリカＩＴ業界は解雇につぐ解雇を続けている。

このニュースで何が不安かといえば、私的理由だけど、私の夫も某大手ＩＴ企業に勤めていることである。この4月に入ってから夫と私はバケーションと旅行を楽しむはずが、体調をくずして、旅行などという状態ではなかった。

それでも、後半になると体力も回復し余暇を満喫したのであった。さて、そんな私たちの休暇なんて話は前置き本題はここからだ。私たちの休暇中に何が起こっていたかというと、夫が会社へ2週間ぶりに戻ってみれば、

300人が解雇されていたのである。300人といえば、それなりに中堅企業を経営していける規模の人数だ。夫が休暇をとる前には、社内で解雇については噂にもなっていなかったという。

ちなみに夫の会社は従業員4千数百人、支社は世界各国に80ある。

夫の同じ部署の人々は50人が姿を消していた。夫は、この企業の本社があるコネチカットに勤めている。つまり世界各国の支店から合わせて300人もの首を突然きったわけだ。

以前にも突然の解雇を知らされた日があったらしいが、夫の近くの席に居た女性社員は休暇中で娘の卒業式へと別の州に出向いていた。帰ってきたら自分の机が無い上に、監視のもとにしか会社へ入ることを許されない。「娘の卒業を祝って喜んでいるはずが、会社に戻ると職が無い、奈落の底だよね。」と、夫は彼女に同情していた。

こうしてＩＴ関連の企業が解雇する場合、前もって提示せず、その日の内に解雇を知らされる。それは、突然の解雇に逆恨みした社員がデータを改竄したり、抹消したり、複製したりするのを避けるためである。午前中に解雇されたら、午後には私物を纏めて社外へ出なければならない。

シスコシステムズ＜ＩＴネットワーク関連企業＞では今月中旬に8500人の解雇を公言している。米ゲートウェイ＜ＰＣ機器販売＞もパソコン市場の市況が急速に悪化するなか、最低でも3000人の社員を削減すると発表した。これは、全社員の10％以上にあたる。ウェブポータルサイト大手の米ヤフーでも経費削減のために、3510名の従業員のうち12％をレイオフする計画だ。

レイオフしない代わりに、サン＜ＩＴネットワーク関連企業＞とHP＜ＰＣ機器販売＞はコスト削減のため休暇を義務づけることにしている。などと、アメリカではＩＴ関連の大手企業に暗雲が立ち込めている。

にも関わらず、対する在米の日系企業が雇用枠を広げ続けているのは謎である。遮二無二ＩＴ改革を掲げて突き進むばかりだと、やけどするのではないか？と、ちょっぴり不安だ。