お墓・墓石・霊園の選び方/お墓の選び方

お墓を建てる時期はいつが良いのか?

四十九日法要を終えて「そろそろお墓のことを…」と考えますが、納骨に期限は定められていません。先祖代々のお墓がなく、新たにお墓を購入する場合は、一周忌やお彼岸等の法要で親戚が集まる時に納骨すると双方の負担が少なくて済みます。生前にお墓を建てる事は寿陵と呼ばれ縁起の良い事です。

吉川 美津子

執筆者:吉川 美津子

葬儀・葬式・お墓ガイド

納骨の期限は定められていません

お墓を建てる時期

「○○までに建てないと故人が浮かばれませんよ」「早く故人の家をつくってあげないとダメです」と一刻も早い建墓を勧める石材店もあります。「浮かばれない」ということはありませんから、気持ちの整理がついてからゆっくり考えても良いでしょう。

葬儀が終わって遺骨が自宅に戻り、四十九日法要を終えた後、「そろそろお墓のことを考えなきゃ…」と探し始める人が多いことでしょう。納骨の期限が法律で決まっているわけではありませんので、遺族の気持ちの整理ができてからお墓のことを考えても遅くはありません。
すでに「先祖代々のお墓がある」「納骨する場所が決まっている」などの場合は、四十九日を機に納骨するケースが多いようですが、これから新しくお墓を建てる場合は、いつごろ納骨するのが一般的なのでしょうか。
   

一周忌を目安やお彼岸等の法要にあわせて

新しくお墓を建てる場合、一周忌や三回忌法要を目安にお墓を建てて納骨することが多いようです。または、春か秋のお彼岸、お盆などの行事に合わせて納骨する人もいます。
親戚が集まる法要などの行事に合わせて納骨すれば、何度も足を運んでもらわなくてもすみますし、準備する側の負担も軽くなります。
 

生前にお墓を購入する場合

「生前にお墓のことを考えるなんて縁起でもない!」という人もいますが、お墓を生前に建てることは「寿陵(じゅりょう)」といわれ縁起の良いこととされていました。古来中国では、生前の建墓は「長寿を授かる」「子孫が繁栄する」「家内円満」など幸福をもたらすと信じられていたのです。秦の始皇帝をはじめ、歴代の皇帝は寿陵墓を建てていますし、エジプトではファラオ(王)がピラミッドを、日本では天皇が古墳を生前から計画的につくっていることが多いことからしても、「縁起が悪い!」とは言い切れなさそうです。

この生前建墓、実は最近増えているそうです。新しく建てられるお墓の半分以上、中には「弊社は7~8割が生前建墓です」という石材店もあります。

このように生前建墓が増えた理由は、「自分の死後、残された人に迷惑をかけたくない。少しでも負担を掛けないようにした。」という配慮から。また、都市部では墓地不足問題も浮上しているため、「希望の墓所、立地条件の良い墓所を見つけたら、早めに確保しておいたほうがいい。」という意見もあって、生前建墓に注目が集まっていると考えられます。
 

墓石だけ後にする場合もアリ

建墓にはお金がかかります。少しずつできるところから建てるのもひとつの方法です。石材店に相談してみましょう。
建墓にはお金がかかります。少しずつできるところから建てるのもひとつの方法です。石材店に相談してみましょう。
「墓地は確保したけれど、墓石を建てるお金がない!」という場合もあります。永代使用料と墓石料、さらに管理料などを合わせて、200~300万円は普通にかかってしまうのがお墓。これだけの費用をすぐに揃えるのは簡単なことではありません。
基本的に墓石を建てる時期は自由ですから、気に入った墓所をみつけたら、先に永代使用権だけ取得して、カロートや墓石は後でつくっていくという手もあります。

段階的に造っていく方法もアリ。たとえば最初の年にカロートをつくって、半年後に外柵をつくって、また半年後に墓石を建てて……といった具合に。ローンを組んでいっきに建立してしまっても良いですが、予算を考えながら無理のないペースで進めていくのもひとつの方法です。

ただし、墓地使用規則で「永代使用権取得後、○年以内に墓石を建てなければいけない」という期限を設けている墓所もありますので事前に確認しておきましょう。
 

公営墓地だけでなく民営墓地、寺院墓地も併せて検討

永代使用料や管理料の安さから、人気のある公営墓地ですが、申し込みするにあたってほとんどが「遺骨が手元にあること」を条件としています。つまり生前に購入することはできません。また、「分骨は不可」「一定年数以上自治体管轄内に居住していること」などの制限があります。
仮に申し込みができたとしても、抽選となりかなりの高倍率を突破しなければなりません。

公営墓地の募集はほぼ年1回ペース。落選してしまったら毎年応募するのも良いですが、なかなか当選しなかったらいつまでも自宅に遺骨を置いておくことになります。公営墓地は必ず当たるという保障がありませんから、並行して民営墓地、寺院墓地も検討しておく必要があるでしょう。

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