旅行会社主催海外暮らしの下見ツアーってどうよ？　現地下見ツアー200％活用術！ [ロングステイ] All About

近ごろ増えてきた旅行会社の海外暮らし現地下見ツアー。「現地視察」や「生活体験プログラム」など、その表記はまちまちです。従来型の海外不動産会社が企画する物件ツアーとは、性質も大きく異なります。

海外暮らしを始める前に

「海外で暮らしたい」、そう考えているひとのための現地下見ツアーが花盛りです。ロングステイや半移住に踏み切る前の準備段階に、現地へ下見を兼ねて旅行するひとが増えていることが背景にあります。
かつてバブルの時代は、現地不動産会社が企画して、物件視察ツアーなるものが流行りました。近ごろの傾向として、海外暮らしの任意団体が企画、もしくは旅行会社が企画・主催するツアーが目立ち始めています。

初めての土地だからこそ下見が必要

そこで、リタイアメント・ビザや技術独立移住ビザなど、一時居住用ビザを取得したひとに取材を試みると、平均して２、３回は現地へ足を運んでいることがわかりました。まずは１週間程度の駆け足旅行、次いで比較的長期での滞在、そしてビザ（査証）申請などが受理され晴れて移住本番、といったステップを、長期のスパンで組んでいることがわかったのです。

インド洋大津波の教訓

スマトラ沖地震のさい、旅行会社を通さないで現地入りした日本人の安否確認が困難を極めました。インターネットの普及により、航空券や現地滞在施設を自己手配するひとが急激に増加。その盲点をつかれた格好となったのです。

３ヵ月以上海外に滞在する邦人は、現地の大使館ないし総領事館に在留届を提出するよう、旅券法で義務付けられています。ところが、観光ビザの範囲内で現地に滞在するひとがここのところ急増していることから、在留届を出すには至らない短期滞在者や自己手配による旅行者を、在外公館が把握できず援護に窮する事態となったわけです。

めっきり少なくなった団体旅行だが実は守られている

海外暮らしをするためには、ビザ（査証）の問題がクリアーできないとなりません。そこで、現地を下見する、暮らし体験をするといった１ステップ、2ステップの段階を、旅行会社がお手伝いしようということで乗り出し始めています。

確かに、世界的ネットワークがある旅行会社がお手伝いをしてくれれば、緊急連絡や言葉の問題も安心。実際、大手メガバンクはじめ銀行が発行している海外で使用可能な国際キャッシュカードも、旅行会社の在外支店と提携して、不意の事態に対応しています。

また旅行会社の催行ツアーは、旅行業法に基づく万一の補償の定めもあるため、安心できます。任意団体が企画した場合、責任の所在がどこにあるのかを確認することも必要です。