株式戦略マル秘レポート

【2026年】6月に買ってはいけない銘柄は?

6月相場は、ボーナス月ということもあり、個人投資家が意欲的に株を買い付ける時期と言われています。今回はそのような6月相場の中で、買ってはいけない銘柄をご紹介します。※サムネイル画像:PIXTA

西村 剛

西村 剛

株式 ガイド

国内運用会社にて中小型株式ファンドマネージャー兼アナリストを経て独立。個人投資家に分かりやすく株式投資を伝授すべく、講演や執筆を行う。最近では統計データを重視したシステムトレードにも注力。

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6月の株式市場の傾向(日経225銘柄)

6月相場は、ボーナス月ということもあり、個人投資家が意欲的に株を買い付ける時期と言われています。その影響で、新興株を中心に値上がりしやすい傾向がありますが、中には株価が下がりやすい銘柄もあります。株価が下がりやすい銘柄を事前に把握することで、不用意に損失を被らずに済むでしょう。

株価が下がりやすい銘柄をご紹介する前に、6月の株式市場について検証していきます。

■検証条件
検証対象:日経平均採用銘柄(225銘柄)
検証期間:2000年1月~2026年4月30日
1銘柄当たりの投資金額:20万円
買い条件:5月末の最終営業日の寄り付きで買い
売り条件:25日経過後の翌営業日寄り付きで売り

5月末に日経平均採用銘柄を全て購入し、25日経過後に売却した場合について検証を行います。仮に、勝率が50%以上で損益がプラスならば、6月は株価が上がりやすい月となります。反対に損益がマイナスであるならば、6月は下がりやすい月と言えるのではないでしょうか。

5月末に日経平均採用銘柄(225銘柄)を購入し、6月末に売却した場合の成績は以下の通りです。

【検証結果】

日経平均採用銘柄(225銘柄)の損益の推移(出典:システムトレードの達人)
日経平均採用銘柄(225銘柄)の損益の推移(出典:システムトレードの達人)

勝率:52.62%
勝ち数:2,835回
負け数:2,553回
引き分け数:48回

平均損益(円):599円
平均損益(率):0.30%

平均利益(円):12,569円
平均利益(率):6.28%

平均損失(円):-12,681円
平均損失(率):-6.34%

合計損益(円):3,258,158円
合計損益(率):1,629.14%

合計利益(円):35,633,643円
合計利益(率):17,817.51%

合計損失(円):-32,375,485円
合計損失(率):-16,188.37%

PF(プロフィット・ファクター):1.101
平均保持日数:27.30日

以上が、6月の株式市場の傾向(日経平均225銘柄)の検証結果です。検証結果を見てみると、勝率は52.62%、平均損益は+0.30%です。1トレード当たりの平均損益がプラスになったため、日経平均採用銘柄は6月に上がりやすい傾向があると言えるでしょう。

今回の検証では、日経平均採用銘柄(225銘柄)は6月相場では上がりやすい傾向にあることが確認できました。しかし勝率の低い銘柄を買い付けると、予期せぬ損をする危険があります。そうならないためにも、6月に株価が下がりやすい傾向のある個別銘柄をご紹介します。

6月の低成績銘柄ランキング

6月の低成績銘柄ランキング(出典:システムトレードの達人)
6月の低成績銘柄ランキング(出典:システムトレードの達人)

表は、先ほどの日経平均採用銘柄(225銘柄)を対象とした検証において、勝率が低かった銘柄のランキングです。今回は勝率が40%以下の銘柄をご紹介しています。低成績ランキングの銘柄を確認すると、以下の銘柄が挙げられます。

<9201>日本航空[勝率25.00%]

<6753>シャープ[勝率30.77%]

<6963>ローム[勝率34.62%]

<4755>楽天グループ[勝率34.62%]

これらの銘柄は6月相場でも特に軟調に推移する傾向があり、6月にトレードを行う場合には注意が必要でしょう。

どの業種も個別銘柄も、月によって株価が上がりやすい場合と、下がりやすい場合があります。6月は株式市場全体が上昇に推移しやすい傾向があるので、過去の勝率が低い銘柄をトレードするよりも、成績が良好な銘柄でトレードした方が、よりリスクを抑えられるでしょう。

これらの数字は、あくまでも過去の検証結果ですので、これから先の未来でも同様の結果になる保証はありません。しかしながら、統計的な背景がある数字は安心してトレードに臨むための心強い味方となってくれるでしょう。皆さんも投資する際にぜひ一度検証してみてくださいね。

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(このテーマでの検証については、【システムトレードの達人】を使って検証しています。記事の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容の正確性および安全性、利用者にとっての有用性を保証するものではありません。当社および関係者は一切の責任を負わないものとします。投資判断はご自身の責任でお願いします)

※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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