家計簿・家計管理

「貯金に回せる金額が増えた」世帯年収600万円・26歳男性が物価高で“徹底的に”見直した支出

All About編集部は全国10~60代の250人を対象に「物価高で削った支出・譲れない支出」に関するアンケートを実施しました。今回はその中から、愛知県に住む26歳男性の事例を見ていきましょう。※画像:PIXTA

All About 編集部

どこに多く使っているか確認…
どこに多く使っているか確認…※画像:PIXTA

物価高が続く中、周りはどんなふうに家計を管理しているのか気になる人は少なくないでしょう。

All About編集部は全国10~60代の250人を対象に「物価高で削った支出・譲れない支出」に関するアンケートを実施しました。今回はその中から、愛知県に住む26歳男性のエピソードを紹介します。

回答者のプロフィール

【愛知県在住26歳男性世帯、収入状況と1カ月の主な出費内訳】
・家族構成:既婚(子なし)
・雇用形態:正社員
・職業:生産職(製造業)
・世帯年収:600万円
・貯蓄額:300万円
・家賃(住宅ローン):11万円
・間取り:2LDK
・食費:3万円
・交際費:1万円
・電気代:4000円
・ガス代:6000円
・水道代:6000円
・通信費:3500円
・車にかかる維持費:1万2000円
・毎月貯蓄に回している額:5万円

使う前に『24時間考えるルール』を作った

物価高によって家計は「とても影響を受けている(生活に支障が出ている)」と回答した男性。

「食料品や日用品、電気・ガス代、ガソリン代まで全体的に値上がりしており、以前と同じ生活をしていても毎月の支出が確実に増えました。特にスーパーでの買い物額が大きく増え、貯金や趣味に回せるお金が減って家計への負担を強く感じています」と、その影響度合いを語ります。

そんな中、男性が家計を守るために“真っ先に削った支出”は「娯楽にかかるお金」だといいます。合計で月1万円ほど出費を抑えることができたそう。

「まず毎月の娯楽にかかる支出を外食、カフェ、ゲーム課金、動画配信、衝動買いに分けて見える化し、どこに多く使っているか確認しました。次に上限額を決め、外食は月1回まで、課金は新作や本当に欲しいときだけに限定。無料で楽しめるYouTubeや散歩、自宅映画に置き換え、使う前に『24時間考えるルール』を作ったことで、無駄遣いをかなり減らせました」

これらを見直した理由は「娯楽費は生活必需品ではなく、食費や光熱費のように毎日の暮らしに直結する支出ではないため、物価高で家計が厳しくなったときに最も調整しやすいと感じました。無理なく節約効果を出しやすく、家計全体のバランスを守るために真っ先に削ろうと思いました」とのこと。

その後、家計や暮らしにはどのような変化があったのでしょうか。

「毎月の無駄な支出が減り、食費や光熱費の値上がり分を無理なく補えるようになりました。さらに、月ごとの収支に少し余裕が生まれたことで、貯金に回せる金額が増え、急な出費にも慌てず対応できる安心感が出ました。お金の使い方を意識する習慣もつき、必要なものと欲しいものを冷静に判断できるようになったのも大きな変化です」

「メリハリのある家計を目指したい」

工夫して物価高から家計を防衛している男性ですが、一方で「これだけは譲れない」支出があるといいます。それが「食費」です。

「食費は毎日の健康や生活の質に直結する大切な支出だからです。ここを無理に削りすぎると、栄養バランスが偏ったり満足感が下がってストレスがたまり、結果的に外食や間食が増えて逆に出費が増えることもあります。特に家族の健康を考えると、必要な食材やある程度の品質は妥協しにくく、物価高でも優先して確保したいと感じています」

食品の値段が上がる中でも、暮らしの中の精神状態を大切にしている男性の姿勢がうかがえます。

最後に、今後も物価や社会情勢の変化が予想される中、どのような家計や暮らしを目指していきたいか聞きました。

「今後も物価上昇や社会情勢の変化が続くことを考えると、必要なものにはしっかりお金を使い、不要な支出は柔軟に見直せるメリハリのある家計を目指したいです。特に食費や生活必需品、家族の健康につながる部分は優先しつつ、娯楽費や衝動買いは予算内で楽しむよう管理したいと思っています。あわせて、毎月少しでも貯金や投資に回し、急な出費や将来の不安にも対応できる、無理なく続けられる安定した暮らしを目指していきたいです」

<調査概要>
物価高で削った支出・譲れない支出に関するアンケート
調査方法:インターネットアンケート
調査実施日:2026年4月8日
調査対象:全国10~60代の250人(男性:75人、女性:174人、回答しない:1人)

※回答者のコメントは原文のまま記載しています。
※本記事の出費内訳はアンケートの回答に基づいた「主な項目」のみを記載しています。回答に含まれない社会保険料や税金、民間の保険料、不定期な支出、使途不明金などは考慮されていないため、収支合計が一致しない場合があります。
※本記事で紹介している人物のプロフィールや数値などは、プライバシー保護のため編集部で一部改変している場合があります。

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