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SNSの詐欺DMに要注意! 多発する詐欺メッセージの見分け方と対処方法

InstagramやX(旧Twitter)、TikTokなどのDM(ダイレクトメッセージ)で、詐欺被害が多発しています。詐欺DMの見分け方と受け取った時の対処法、引っかかってしまった時にすべきことについて解説します。

高橋 暁子

執筆者:高橋 暁子

ITリテラシーガイド

詐欺にあい悩む男性

SNSの詐欺DMにご注意を

コロナ禍でSNSの利用時間が増えたことで、SNSを使った詐欺被害は増加傾向にあります。

特に最近多いのが、SNSのDM(ダイレクトメッセージ)を利用した詐欺被害です。詐欺DMの特徴と見分け方、対処法、引っかかってしまった場合にできることについてご紹介します。
<目次>

SNSでは「トレンドにのっとった詐欺」が多い

SNSで多いのが、トレンドにのっとったタイプの詐欺です。ニュースなどで多く取り上げられているトレンドの話題に乗っかるタイプのものです。
 
例えば、新型コロナウイルス感染拡大時にマスクが入手困難だった時に「マスクが買えます」、ウクライナ侵攻が問題になっている時に「ウクライナへ寄付を」など、話題のキーワードに関連した詐欺DMが増えます。

フィッシングサイトに誘導するなどして、銀行口座やクレジットカード情報などを入力させ、逆に金銭を奪うというわけです。
 
トレンドになっているテーマのDMがきても安易に反応せず、URLをクリックしたり、個人情報を入力したりしないよう注意しましょう。

「当選しました」の詐欺DMの見分け方

当選してうれしい! そんな心理につけ込む「当選詐欺」も多発しています。

当選詐欺は、主にDMで「○○に当選しました! おめでとうございます」などの連絡がきます。当選金を振り込むために必要、という名目でクレジットカード情報や銀行口座情報などを盗み取るのです。

例えば、X(旧Twitter)でお金配り企画に応募して当選した人がいたとします。「当選金を振り込む」と連絡がきたので銀行口座を教えたところ、その口座を特殊詐欺の振込先に使われてしまい、その人も逮捕されることになります。
 
偽の当選画面を表示したり、企業の公式アカウントを装って連絡してくることもあります。企業の公式アカウントのアイコン写真や投稿写真を転載したり、正式なアカウントIDとそっくりなつくりで、見分けがつかないことも多いので注意が必要です。
 
アカウントが本物かどうかは、企業の公式サイトで確認しましょう。Googleなどの検索エンジンで調べると掲載されていることがあります。少なくとも、個人情報を入力する必要がある場合は、入力前に信頼できるアカウントかどうかを確認する癖をつけましょう。

詐欺DMは「とにかく無視」「URLは開かない」

SNSの詐欺DMは、X(旧Twitter)やInstagram、TikTokなど、匿名で複数アカウントが運用できるもので多い傾向にあります。
 
Instagramでは、公式に注意すべき詐欺のパターンが公開されています。具体的には、投資詐欺、なりすまし詐欺、当選詐欺、異性に声をかけ、懇意になって金銭を振り込ませるなどの手口の国際ロマンス詐欺などです。大企業や著名人、サービスを騙る例もあります。

TikTokでも、著名人のなりすまし、儲け話、当選詐欺などさまざまな切り口で詐欺DMが送られています。URLをクリックさせたり、ファイルを開かせようとするものもあるそうです。

X(旧Twitter)でもさまざまな詐欺DMが送られています。bot(タスクや処理を自動化するプログラム)を使って、不特定多数にDMを送り、フィッシング詐欺に誘導する例もあります。しかし、X(旧Twitter)は最近になって相互フォロー以外へのDMを制限するなどしており、DMでの詐欺やスパムは減少しそうです。

どのSNSでも、詐欺DMを受け取った場合は運営会社に通報し、無視しましょう。リンクを開いたり、ファイルを開いたり、返事をしたりしてはいけません。パスワード、支払い情報などに関する情報も絶対に入力してはいけません。

被害にあっても諦めないで相談を

金融機関情報を入力してしまった場合は、法人の銀行口座は損失の補償はないものの、個人口座は預貯金者保護法および全国銀行協会の預金等の不正な払戻しへの対応に従って補償されます。

被害にあった口座の銀行に連絡し、居住する地区の都道府県警察サイバー犯罪相談窓口に連絡しましょう。フィッシング詐欺被害の相談は、消費者ホットライン(#188)でも受け付けています。
 
クレジットカード情報を入力してしまった場合は、すぐにクレジットカード会社に連絡しましょう。不正利用されていなければ、事前に防ぐことができます。不正利用されたり金額が引き落とされてから気づいた場合でも、補償される可能性もあるので、こちらの場合もすぐにクレジットカード会社に連絡してください。
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