職業別年収、平均はどのようになっている?
職業によって年収がある程度変わるのはわかりますが、実際にはどれくらい違うのでしょうか? 年収の多い職業はどのような職業なのでしょうか?会社員として給与を受け取っている人を対象にした調査「令和2年 賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)のデータでは、全職業の平均年収は521万円でした。では、年収の高い職業はいくらくらいなのでしょうか?
平均年収トップはパイロットの1725万円
【職種別平均年収 トップ20】「令和2年 賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)より筆者が編集。※年収=「きまって支給する現金給与額」×12+「年額賞与など特別給与額」として計算(クリックで拡大画像あり)
1位は、航空機操縦士(パイロット)で1725万円でした。平均年齢、勤続年数ともに、他の職業と大きくかけ離れておらず、実質的に高収入ということがわかります。
2位医師、3位大学教授ともに1000万円超え
続いて、医師1440万円、大学教授1073万円と続きます。1000万円を超えているのは、このトップ3のみでした。ただ、大学教授の平均年齢は57歳で、医師は45歳となっています。パイロットと医師は共に40歳代ですので、大学教授を大きく引き離してのトップ2といえるでしょう。ただし、ここでの医師の平均年収は勤務医のもの。独立開業した医師は、ここに含まれていません。さらに高収入の開業医師も多数いることでしょう。
トップ20のうち5つが教員
トップ20位の職種をみていると、教員が5つも入っています。3位大学教授1073万円、6位大学准教授874万円、10位小・中学校教員713万円、12位高等学校教員681万円、14位大学講師・助教671万円。大学の教員は、ポジションがあがると年収も順調にあがっている様子がわかります。小・中学校や高校の教員も堅実に、平均年齢が40歳代前半で700万円前後となっており、どの年代に対しても教育従事者は高年収といえます。
弁護士、公認会計士、税理士、中小企業診断士なども高収入
4位は公認会計士、税理士で958万円。5位「法務従事者」は、弁護士や裁判官、検察官、弁理士、司法書士等が該当して878万円。また、9位「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」は773万円で経営コンサルタントや中小企業診断士などが含まれます。このように、資格取得者だけが従事できる仕事が高収入となっています。ここで気を付けたいのが、この平均はあくまでも給与をもらっている人の平均。弁護士や弁理士、司法書士、中小企業診断士などは、独立開業をしてさらに高収入を得ている人が多いので注意が必要です。
会社員で管理職は平均860万円
会社員の給与として注目をしたいのが、7位の管理的職業従事者860万円です。管理的職業従事者とは、役員や課長相当職以上の管理職。あくまでも会社員として年収をあげるなら、管理職になるのが一番の近道といえるでしょう。ボーナスの実質トップは公認会計士、税理士
上の表は職種別のボーナス(年額)の平均金額のトップ10です。1位は大学教授288万円ですが、平均年齢が他よりかなり上となっています。2位の公認会計士、税理士は平均年齢40歳で274万円。実質のトップは、公認会計士、税理士といえるでしょう。他にも、パイロットや教員、管理職などが続きます。
職種別の平均年収の上位は、資格をもった専門職か管理職が多くを占めていました。医師や弁護士などは独立開業すればさらに高収入が見込めるわけですから、やはり医師や弁護士は高収入を得やすい職種といえるでしょう。会社員としても管理職となると高収入が期待できそうです。
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