セカンドライフが心配です。老後資金はどう貯めれば……?

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回の相談者は、しばらく家族のことで貯蓄する余裕がなかったという40代の会社員女性。将来、老後資金はどう貯めるべきか、投資が必要ならどのようにすればいいか? ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんがアドバイスします。※マネープランクリニックに相談したい方はコチラのリンクからご応募ください。(相談は無料になります)

 
これから貯金をする上で気をつけたいことは

これから貯金をする上で気をつけたいことは




■相談者
クリームシチューさん(仮名)
女性/会社員/46歳
東京都/賃貸住宅
 
■家族構成
同居人(男性)
 
■相談内容
家族の事にお金がかかり、貯金する余裕がなかったが、それがようやく落ち着いたので今後のマネープランをアドバイスいただきたいです。心配な点は、セカンドライフの資金が足りないという不安。それに向けての貯蓄法、または適切な運用法が知りたい。
 
■家計収支データ
相談者「クリームシチュー」さんの家計収支データ

相談者「クリームシチュー」さんの家計収支データ




■家計収支データ補足
(1)ボーナスの使いみち(今年の予定)
・旅行費用20万円、PC買い換え10万円、仕送り10万円、被服10万円、こづかい10万円、貯蓄100万円
 
(2)雑費の内訳
本購入費2万円、美容費3万円、交際費4万円、消耗品1万円
 
(3)加入保険について
・本人/定期保険(保険期間70歳まで)=毎月の保険料3000円
・本人/医療保険=毎月の保険料5000円
・本人/がん保険=毎月の保険料5000円
・本人/がん保険=毎月の保険料1500円
・本人/米ドル建て終身保険=毎月の保険料2万円
・本人/終身保険(死亡保障200万円)=一時払い
 
(4)
定年と退職金について
定年は65歳。退職金制度はなし。
 
(5)生活費の折半について
同居人との「家賃と水道光熱費の折半」は少なくともあと5年は継続されるとのこと。他の生活費は買った人がそのまま負担。
 
(6)定年後の住宅について
UR等の賃貸に移る予定。その時の状態によっては、シェアハウスも検討予定。
 
(7)同居人の方について
個人事業主(国民年金)、定年なし、今の関係は継続予定。事実婚への移行はあり得るとのこと。
 
■FP深野康彦の3つのアドバイス
アドバイス1 現状の貯蓄ペースを維持できれば安心
アドバイス2 マネープランとしては同居人も考慮すべき
アドバイス3 iDeCoで確実にメリットを得る
 

アドバイス1 現状の貯蓄ペースを維持できれば安心

セカンドライフの資金が不安とのことですから、まずは試算をしてみます。現在の貯蓄ペースは平均して月10万円にボーナスから100万円ですから、年間220万円。勤務先は65歳定年で、その間、このペースが維持できれば19年間で4180万円貯蓄できる計算になります。今ある貯蓄(現金)と養老保険の満期金等を加えると4330万円。これが老後資金ということです。
 
老後については生活費や公的年金の受給額など、現在まだ不確定要素が多いですが、仮に収入を公的年金だけとして、それだけでは平均して月5万円不足したとします。年間60万円、35年間でも2100万円。100歳の時点でまだ手元に2230万円残っています。この間、想定される大きな支出として介護費用や医療費がありますが、一般的な費用であれば十分に足りる額。したがって、老後生活において資金的に困ることはほぼないと考えていいでしょう。
 

アドバイス2 マネープランとしては同居人も考慮すべき

この試算は、現在の貯蓄ペースが維持できれば、という前提があります。つまりは、収入の維持と生活費が大きく変わらないことが条件となるわけです。そうなると、あくまでお金の面だけで言えば、同居人の方の収入、金融資産と無関係ではありません。つまり、共働きの夫婦と、その点では同じ見方が必要ということです。
 
お互いの資金がどのように生活費に回っているか、その詳細はわかりませんが、マネープラン的に考えるなら、今後も今と生活費は変わらず、クリームシチューさんの負担額が増えるのであれば、先の試算は金額が異なるということです。ただし、実際に同居人の方に確認する、あるいはそれも含めて今後を考えるべきかどうかは、あくまでクリームシチューさんの意思であり、FPとしてはそこまでのアドバイスはできません。
 
加えて言うなら、同居人の方との資金の部分でつながりは、老後に入り、収入が公的年金だけとなった場合、さらにその影響が強まります。

先の試算で「公的年金だけでは5万円不足する」としたのは、統計的に不足額がそのくらいだからです。例えば、年金の手取額(税、社会保険料を差し引いた額)が18万円なら、生活費は月割りで23万円くらいということです。現在の毎月の生活費にボーナスから捻出しているコスト(老後になっても継続が想定されるものだけ)も月割りで加算すると、 月額40万円くらいでしょうか。であれば、その時点で17万円下げないと、例で示した受給額なら「月5万円の不足」とはなりません。同居人の方との生活の中で、それが可能かどうか。老後資金4330万円用意でき、かつ生活費を抑えても月8万円不足なら、長生きした場合に資金的不安が多少出てきます。
 

アドバイス3 iDeCoで確実にメリットを得る

老後資金の貯蓄法、運用法ですが、iDeCo(個人向け確定拠出年金)を始めてもいいと思います。そのメリットは掛金が全額所得控除の対象になる点。勤務先に年金制度がない会社員の場合、掛金の上限は月額2万3000円。クリームシチューさんの収入ならば、所得税と住民税が年間8万円前後軽減されるはずです。iDeCoは60歳になるまで継続できますから、最大で110万円程度の節税になるわけです。
 
iDeCoというと投資のイメージがありますが、定期預金や保険タイプの商品も用意されています。リスクを取りたくなければ、そういった元本確保型の商品を選択してください。また、金融機関に専用口座を開設する必要がありますが、その際、年間数千円の管理・運用コストが発生します。金融機関によって金額が異なりますので、事前チェックしておくといいでしょう。
もうひとつ、iDeCoは老後資金づくりに特化した制度です。掛金の引き出しは60歳以降となる点も注意が必要です。
 
残った資金の預け先は、定期預金か個人向け国債でいいのでは。基本的に、大きくリスクを取る必要はありません。
 
最後に保険について。がん保険もどちらか1本に絞ってもいいのでは。また、資金を遺すべき遺族がいないのですから、死亡保障は不要です。したがって、米ドル建ての終身保険は払済保険にしてください。為替リスクをこれ以上大きくしないためです。定期保険もあえて加入する必要性は低いと思います。一時払いされた終身保険はそのまま残し、資金が必要になったときは解約すればいいでしょう。
 

相談者「クリームシチュー」さんから寄せられた感想

アドバイスありがとうございます。客観的に見ていただくと、自分でも全体像をつかみやすかったです。今のペースで働き続けることはなかなか難易度が高いですが、少しでも長くそうできるように、健康管理が大きなテーマになりそうです。


教えてくれたのは……
深野 康彦さん
   
 

 


マネープランクリニックでもおなじみのベテランFPの1人。さまざまなメディアを通じて、家計管理の方法や投資の啓蒙などお金周り全般に関する情報を発信しています。All About貯蓄・投資信託ガイドとしても活躍中。近著に『55歳からはじめる長い人生後半戦のお金の習慣』(明日香出版社)、『あなたの毎月分配型投資信託がいよいよ危ない!』(ダイヤモンド社)など


取材・文/清水京武

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