そこで今回は、株式投資の観点から「貯金」と「教育費」の決め方を考えていきます。
貯金は年収の7.5％以上が理想！（2018年時点）
株式投資の世界では、「利益を出している企業ほど、成長スピードが早い！」ということが知られています。栗田らの調査(1)によると、「利益を出している会社ほど株価が上がりやすい！」という傾向があるのだとか。この点を踏まえると、ぼくら個人の家計としても「たくさん貯金をした方が、人生はうまく行きやすいんじゃない？」と考えることができるでしょう。
そこで気になるのが、「じゃあ、どれくらいお金を貯めたらよいの？」という点です。こちらについては、四季報オンラインでのスクリーニング機能(2)が役に立ちました。この機能を使って、日本企業の「利益率」を推定したところ、利益率の高いトップ1割の企業は、おおよそ年商の7.5%以上を貯蓄に回しているようです。
これを家計に当てはめるとすれば、「上位1割の貯金上手になりたいなら、年収の7.5%以上を貯金に充てるとよいのでは？」と考えることができます。
ちなみに、ふだんから貯蓄をしている人からすれば「少なすぎでは？」と思われるかもしれません。たしかに、7.5%は、個人の貯蓄としては少なく思えます。しかし、これはあくまで「現金としてとっておく場合」の話です。
むやみに貯金を増やしたところで、日本の金利ではお金が増えないのも事実です。よって、貯金だけではなく、インデックス投資などによる資産運用に回すと有意義でしょう。
インデックス投資に回す資金は、カウチポテト・ポートフォリオを採用する方であれば、貯金額と同じだけ、年収の7.5%を株式投資に回すと丁度よいでしょう。あるいは、若い方であれば、これからお話しする教育費に充てるのが効果的だと思います。
教育費は年収の12.8%以上が理想！（2017年時点）
金融の世界では、「研究開発（≒教育）に積極的な会社ほど成長しやすい！」という説が有力です。専門誌「証券アナリストジャーナル」に掲載された論文(3)によると、売上に対するR&D比率の高い企業ほど株価が上がりやすい傾向が見られたのだとか。この点を踏まえると、ぼくら個人の家計においても、「教育に時間とお金を割いている家庭ほど、経済的に豊かになりやすい」と考えられます。
このとき、特にオススメなのが読書です。「読書は無料で始められるうえ、収入アップや幸福感の向上につながる！」という話もありますから、まずはここから手をつけるとよいでしょう。
さらに勉強熱心な方は、やや値がはるものの、専門性の高いセミナーなどに参加することで、頭脳を磨くことができると思います。とにかく、先の研究から「教育をケチっていたら、不幸になるし収入も増えづらい！」ことが分かっていますので、惜しまず使った方がよいかと。
なお、教育費の予算を組むときの目安としても、世界各国の優良企業の決算書が参考になります。Strategy&が発表した調査結果(5)によると、世界で最も研究開発費額が多いトップ20社では、R&D比率の平均が売上の12.8%でした。
ぼくら個人で例えるならば、「月収10万円の人であれば、そのうち1万2800円を教育費に充てている」ぐらいにイメージしていただくとよいかと思います。
かくいう、ぼく自身も年収の15%くらいは本やセミナーに充てています。たとえ即効性が無かったとしても5年後、10年後に、学んだことが活きてくることもよくあります。この金額を出すのは難しくても、少なくとも「年収の10%くらいは、教育に充てる！」と決めておいてもよいと思います。
まとめ
個人的には、「お給料を受け取る前に、何に使うか、予算を決めておく」のがよいかと思います。そうしないと、案外、どうでもよいところにお金を使ってしまうことが、よくありますので注意してください。何にせよ、豊かな暮らしをしたいという方は、本記事の内容を参考に、お金の使い道を改めて検討してみてはいかがでしょうか。ここでご紹介したテクニックは、どれも効果実証済みのものです。きっと、あなたの生活の改善にも、役に立つと思いますよ。
●参考文献
- 調査：栗田昌孝, 荻原生朗, 2002, "ROEが高いだけでは不十分", BNPパリバ証券
- 集計：会社四季報オンライン, "新スクリーニング", 東洋経済新報社, 2018年10月13日時点
- 論文：鄭 義哲, 2005, "R&D企業の株式パフォーマンス--異常リターンとR&Dファクター", 証券アナリストジャーナル, 43(10), pp. 98-108
- 論文：Giorgio Brunello, Guglielmo Weber, and Christoph T. Weiss, 2015, ”Books are Forever: Early Life Conditions, Education and Lifetime Earnings in Europe”, The Economic Journal, 127(600), pp. 271-296
- 調査：strategy&, 2017, "Strategy& 2017年グローバル・イノベーション調査結果概要"
