2019年度最新版!レストラン株主優待ランキング!利回り15%超も!

レストラン株主優待ランキングです!3銘柄とも高利回りですが、1位はなんと利回り15%超!是非、投資の参考にしていただければと思います!

レストラン株主優待ランキングです!3銘柄とも高利回りですが、1位はなんと利回り15%超!是非、投資の参考にしていただければと思います!

レストランでの美味しい食事は老若男女を問わず幸せな気持ちにしてくれますよね。家族や友人恋人などとレストランに行くのを楽しみにしている方も多いと思います。

でも、できれば更にお得に利用したいもの。実はレストランの株主優待は高利回りなものが多く、とってもお得です。そこで今回は、株主優待+配当の利回りランキングで、最もお得なレストランの株主優待はどこかを見てみたいと思います。今回は利回りの観点に加え、使いやすさなど総合的な観点からガイドが3銘柄を選出しました。

※株主優待は額面通りの評価となっています(一部ガイドが推定)。予想配当+予想優待売却利回りはあくまでも参考としてご覧下さい(2019年9月19日の終値で試算しております)

【関連記事をチェック!】
最新版!ファミレス株主優待ランキング
最新版!ファーストフード株主優待ランキング
最新版!コーヒー株主優待銘柄ランキング・店舗編

それでは、第3位から順にご紹介していきましょう。
 

第3位 クリエイト・レストランツHD(東証1部<3387>)

予想配当+予想優待額面利回り:4.04%

【2019年9月19日株価】 1781円
【株主優待獲得最低投資額】 100株=17万8100円
【今期予想現金配当(1株あたり)
】 12円
【株主優待権利確定月】 2月、8月

【優待内容】 食事券
100株以上 3,000円相当
500株以上 6,000円相当
1,500株以上 15,000円相当
4,500株以上 30,000円相当
※200株以上を1年以上継続保有の場合1,500円相当が追加されます


第2位はクリエイト・レストランツHD(東証1部<3387>)です。フードコートから、居酒屋、ディナータイプのレストランまで様々な業態の店舗を企画・開発し、直営展開する外食企業です。ショッピングセンターのフードコートやレストランの運営を中心に、M&Aで得た居酒屋やカフェなど幅広い業態を展開しています。

今回は100株を購入し年間で6000円相当の食事券を獲得したケースを想定しています(株主優待は6000円で評価して利回り計算を行っています)。

沿革を辿ると、同社は1997年創業の地ビールの製造・販売を手掛ける「ヨコスカ・ブルーイング・カンパニー」を前身とします。これが現在のような事業を始めたのは1999年。現在の称号に変更して、洋食レストラン5店舗の営業譲渡を受けレストラン事業を開始したことに始まります。成長が加速したのは2000年に入ってから。 2000年に、三菱商事社員であった現社長岡本晴彦氏が社内ベンチャー制度を使って同社に参画し、同社は三菱商事から出資を受け持ち分法適用会社となりました(2012年に同社が全株式を取得し独立したことで資本関係は解消しています)。その後、三菱商事という大きな信用力を武器に商業施設への出店を加速し、成長。2005年には東証マザーズ市場に上場を果たしています。 ここまでは三菱商事の信用力が武器となってきましたが、途中から、同社は独自の強みによって成長を加速させていきます。

同社は「MBML(マルチブランド・マルチロケーション)戦略」を得意とします。 これは地域や客層、時代に合わせた飲食店の開発を行うということです。 例えば、一般的な外食企業がブランドに合わせて立地を選び展開していくのに対し、同社は、「集客が見込める立地」を厳選し、競合状態や客層などに合わせて、ブランドや業態を企画開発します。 まずは「集客が見込める」ことからアプローチするわけです。 こうした戦略によってレストランからフードコートまで多様な業態、多様なブランドの店を企画してきたのです。そうすると出店ノウハウや、(直営運営をすることから)オペレーションのノウハウが積み上っていくわけです。 こうしたノウハウを持つ同社は、商業デベロッパーに対して質の高い提案をすることができ、商業施設からの出店依頼を獲得しています。 また、同社が多様なブランドや業態をそろえていることで、商業デベロッパーなどのニーズに応えることができるため、出店要請を増やしている勝因の1つとなっていると思われます。

こうして商業施設内のレストラン・フードコートの運営で成長を遂げた同社ですが、新たな成長のために新しい戦略に軸替えをしています。 商業施設というのはどうしても商業施設側の都合に左右されやすい性格を持っていることからリスクも増えるため、同社は商業施設以外での出店を強化する方針に舵を切りました。

2020年2月期の業績はM&Aなどによって大きく改善する見通しです。直近でも北米におけるレストラン運営会社の買収を発表しています。第1四半期は売上・利益ともに第1四半期として過去最高を更新。営業利益も利益率は3.0%改善、通期予想に対して進捗率48.7%と好調に推移しています。

株価は長期的には上昇トレンドが続いています。足元の株価も好業績と買収発表が起爆剤となり大きく上昇しています。ただし、時折調整局面に入りますので、相場全体の急落時や調整局面に入り、株価が調整するのを待ってから購入を検討するのも1つの方法です。
 

第2位 きちりホールディングス(東証1部<3082>)

予想配当+予想優待額面利回り:4.94%

【2019年9月19日株価】759円
【株主優待獲得最低投資額】 100株=7万5900円
【今期予想現金配当(1株あたり)
】 7.5円
【株主優待権利確定月】12月
【優待内容】店舗で利用できる優待券
100株以上 3,000円分×1枚
500株以上 3,000円分×3枚


第2位はきちり(東証1部<3082>)です。カジュアルダイニング「KICHIRI」、ハンバーグ業態の「いしがまやハンバーグ」など多数の業態を展開。店舗数は関東エリア、関西エリア中心に店舗展開をしています。最近では関東エリアでの出店を加速しており、高単価で採算のいい新業態の出店による収益性改善が期待されます。

今回は100株を購入し年間で3000円相当の優待券を獲得したケースを想定しています(株主優待は3000円で評価して利回り計算を行っています)。

ここ数年は、飲食店舗展開事業のほか、同社が店舗運営の効率化のために構築してきたプラットフォームを開放したプラットフォームシェアリング事業(以下、PFS事業)の展開も開始し、単なるレストランチェーンの枠に収まらない成長が期待できるようになってきた印象です。

このプラットフォームは、特にクラウドサービスの需要拡大が期待できると見ています。外食産業で課題となっている肥大化したバックオフィス業務の効率化を図り、共同発注によって調達コストを低減できるなど、店舗運営を支える仕組みであり、潜在需要が大きいところだからです。

同社では、同社が自身の事業拡大のために構築してきた既存のプラットフォームに加え、最近はIT企業との業務提携によるサービス拡充に動いており、需要を捉えようとしています。 店舗出店による収益拡大と、ストックビジネスであるプラットフォーム事業の成長による利益率改善、双方からの成長が期待できると思います。足元の業績は新規出店効果による押し上げがけん引する形で増収増益の計画となっており、さらに中長期でプラットフォーム事業がもたらす利益拡大も期待できるのではないかと思います。

同社の株価は600円~800円の価格帯で推移しており、傾向としては、やはり優待権利落ちのある12月に向けて9月頃から上昇を開始するケースが多いように思います。相場全体が大きく下がるタイミングや9月の手前頃に購入を検討できればよいと思います。
 

第1位 ヴィア・ホールディングス(東証1部<7918>)

予想配当+予想優待額面利回り:15.28%

【2019年9月19日株価】 687円
【株主優待獲得最低投資額】 100株=6万8700円
【今期予想現金配当(1株あたり)
】 5円
【株主優待権利確定月】 3月、9月
【優待内容】 株主割引券
100株以上5,000円相当
200株以上10,000円相当
300株以上15,000円相当
400株以上20,000円相当
500株以上25,000円相当
600株以上30,000円相当
700株以上35,000円相当
800株以上40,000円相当
900株以上45,000円相当
1,000株以上50,000円相当
※1,000円ごとに500円割引
※株主割引券を返送することにより商品と交換可


今回の第1位はヴィア・ホールディングス(東証1部<7918>)です。もともとは印刷業を行っていた企業ですが、印刷からは撤退し、現在は外食に集中しています。焼き鳥から中華、イタリアン、ステーキハウスまで幅広い業態を展開。2011年9月にアサヒビールに優先株で第三者割当増資を行い、現在の筆頭株主はアサヒビールとなっています。

今回は100株を購入し、飲食券を年間で10000円分獲得したケースを想定して利回り計算をしています(株主優待は10000円として評価し、利回り計算しています)。予想現金配当と合計した予想利回りは15.26%にも達します。

同社の中期経営計画を見ると、既存店の再成長とコスト削減・営業利益率の回復を基本方針として、2022年3月期に営業利益8億4000万円、営業利益率3.0%を目指すとしています(2020年3月期の見通しは営業利益1億5000万円、営業利益率0.6)。ちなみに2020年3月期第1四半期の業績を見ると、売上は4.3%減の64億7100万円、営業利益が4100万円(前年同期は6900万円の赤字)、純利益は900万円(前年同期は9800万円の赤字)と赤字からは脱却しています。

一方、株価はここ3年ほど大きく下落してきましたが、業績の回復期待から580円前後で株価は底打ちし、現在は優待権利落ち日が近くなっていることもあって、緩やかな回復が続いているところです。同社の株価は権利落ちすると一旦大きく調整する傾向がありますので、業績を確認しながら、権利落ち後に大きく下がったところで拾えるとよいのではないかと思います。

参考:日本株通信

※記載されている情報は、正確かつ信頼しうると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性または完全性を保証したものではありません。予告無く変更される場合があります。また、資産運用、投資はリスクを伴います。投資に関する最終判断は、御自身の責任でお願い申し上げます。
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。