お金の悩みを解決!マネープランクリニック/マイホーム購入・住宅ローンで悩むファミリー世帯

32歳会社員、妻が仕事を辞めたが5000万円のマンションは買える?(2ページ目)

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回の相談者は、奥様が病気のため正社員を辞め、世帯収入が半減した32歳の会社員男性。加えて、不妊治療を続け、将来的には2人のお子さんと4000万円から5000万円程度のマンション購入を希望しているそうです。ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんがアドバイスします。

あるじゃん 編集部

執筆者:あるじゃん 編集部

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アドバイス1 保険は子どもの数に応じて夫の死亡保障を確保

まず保険の保障内容について。

現時点ではこのままでいいと思います。保障は過不足なく確保されていて、取り立てて無駄な保障もありません。とても賢く加入されているのではないでしょうか。

見直すとすれば、お子さんが生まれた時点。ご主人の死亡保障を新たに確保しましょう。必要額はお子さんの人数や持ち家かどうかで異なりますが、お子さん1人で持ち家のケースでは、死亡保障は1500万~2000万円。定期保険か同額の収入保障保険でも構いません。持ち家でなければプラス1000万円。また、お子さんが2人になれば、その年齢差等で変わりますが、ピーク時は必要保障額も倍と考えてください。
 

アドバイス2 妻の収入アップで貯蓄率も上がるが、焦りは禁物

次に貯蓄についてですが、毎月10万円貯蓄を希望されているとのこと。現在の貯蓄ペースが、月6万円。他に投資を月3万6000円、積立という形でされていますが、合算するとほぼ10万円となります。したがって、貯蓄(元本保証の商品)だけに限って、単純にあと4万円増やしたいという理解でいいでしょうか。

だとすると、大幅な家計の見直しが必要ですが、現実にその余地がある支出費目は、小遣いだけとなります。ただし、そのうち奥様の3万円は、せっかくパートに出られるまで体調が回復したのですから、できれば削りたくない部分です。その支出で、ストレスの発生を抑えているとも考えられます。パート収入から差し引いても、まだ2万円の黒字なのですから、これで良しとすべきでしょう。

結果、ご主人であるバリィさんの5万円に手を付けるしかありません。ご主人もストレスには無縁ではないでしょうが、少しでも減らす工夫が求められます。

ただ、小遣いを5万円から一気に1万円に下げることには無理があります。そこで、ボーナスにも手を付けます。現在、年間50万円を貯蓄に回していますが、これを70万円に引き上げる。帰省と旅行を毎年交互にするか、それぞれ予算を落とすか。方法はお任せしますが、ともあれボーナスから30万円しか帰省等の予算を取らないと決めます。

月4万円貯蓄が増えると、年間48万円。そのうち、20万円をボーナスから充てると、残り24万円。月割りで2万円。もし、希望する貯蓄額を達成したいのなら、ご主人の小遣いを3万円に下げるしかありません。

それ以外の方法として、奥様のパート収入が月8万円に増えれば、支出が増えない限り、ご主人の小遣いを減らさなくても、目標は達成できます。ですが、それも奥様の体調の回復次第。焦りは禁物です。奥様の仕事量を増やすことについては慎重に進めてください。
 

アドバイス3 子ども2人だと希望する住宅購入はリスク大

最後にマンション購入について考えます。
まず、5年後に購入するとします。ご主人37歳の時点で、手持ちの金融資産は、貯蓄と投資が現状のまま継続されるとすると、月に貯蓄6万円+投資3万6000円、さらにボーナスから貯蓄50万円を加算して、年間165万円。これに今ある貯蓄と投資商品を加えると、5年後、手持ちの金融資産は2250万円(投資商品の評価額の増減はなしとします)。

次に購入の資金計画です。

希望するマンションの物件価格を諸経費込みで5000万円とします。手持ち資金は2250万円ですが、投資商品によっては売却しづらい(ちょうど値を下げている等の理由)ものもあるかもしれませんので、頭金は1000万円とします。したがって、借り入れは4000万円となります。

住宅ローンの内容ですが、37歳での購入ですから、返済期間は25年程度が無難でしょう。金利は全期間固定、1.5%とすると、毎月の返済額は約16万円。これにランニングコストとして固定資産税、さらにマンションの場合、毎月の管理費や修繕積立金も発生します。これらを合算した住宅コストは、月20万円前後にはなるはずです。

その際の家計ですが、現在の家賃と比較して月15万円、年間で180万円のコスト増となります。ただし、購入した時期に不妊治療の終了も予定されているので、年間40万~50万円は貯蓄できるでしょう。37歳から定年までの60歳まで23年間。年間50万円の貯蓄だと、1150万円。マンション購入時の手持ち資金と合わせて、2400万円が定年時に残ることになります。

しかし、そこから子育て費用を差し引かなくてはなりません。教育費も含めた、お子さんの養育費の総額を1人1500万円とします。2人なら3000万円。そうなると、お子さん1人であれば、残りは900万円。これに退職金を加算した2900万円が老後資金となります。お子さん2人なら、老後資金は1400万円。ただし、退職金に手にする前に貯蓄が底をつくため、どこかで借り入れをする必要が考えられます。

老後資金がいくら必要かは老後の生活費や、受けとる年金額によって異なります。現時点で、バリィさんの必要額は不確定要素が多く、お答えはできませんが、総務省による家計調査では、生活費に対して年金の不足額は夫婦無職世帯で月平均5万~6万円。65歳から90歳までの25年間で1500万~1800万円となります。これに長生きリスクや介護、病気のコスト、あるいは住宅のリフォーム費用などを考慮すると、あくまで統計的な観点からですが、老後資金1400万円ではリスク大、2900万円だと何とかいけそうということになります。しかし、これも確実に退職金を2000万円受け取るという前提での話です。

まだ、時間的余裕はあります。奥様の健康状態や出産など、まずは優先事項があります。それが落ち着いた段階で、希望する住宅購入がマネープラン的に厳しいようであれば、マンションの物件価格を下げる必要があることは、認識しておくべきでしょう。
 

相談者「バリィ」さんから寄せられた感想

大変参考になりました。細かく見ていただき、ありがとうございます。やはり住宅は厳しいとのこと。もう少し価格や購入時期を見直します。保険については不安でしたので、無駄がないと言っていただき安心いたしました。アドバイスにしたがって、家族が増えたら見直していきたいと思います。


教えてくれたのは……
深野 康彦さん
 
 

  


マネープランクリニックでもおなじみのベテランFPの1人。さまざまなメディアを通じて、家計管理の方法や投資の啓蒙などお金周り全般に関する情報を発信しています。All About貯蓄・投資信託ガイドとしても活躍中。近著に『55歳からはじめる長い人生後半戦のお金の習慣』(明日香出版社)、『あなたの毎月分配型投資信託がいよいよ危ない!』(ダイヤモンド社)など


取材・文/清水京武

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