2015年7月のスケジュール
カレンダー
7月のチェックポイント
7月は、日経平均株価の月足ベースでの勝率（月足陽線＝勝ち）が過去25年間で10勝15敗（勝率40.0％）と下落の可能性の高い月です。JASDAQ指数も、10勝15敗（勝率40.0％）と負け越しです。大型株も中・小型株も下落の可能性が高い月と言えるでしょう。初旬
前半の注目ポイントは、6月の株式市場に大きな影響のあったギリシャ問題の行く末です。5日に行われたEUの緊縮財政策を受け入れるかの是非を問う国民投票では、｢否決｣されたため、ユーロ離脱を含め、行き先が更に混沌となっています。1日(水)
★ 日本 百貨店売上高（6月 速報）
★ 米国 ADP雇用レポート
★ 米国 ISM製造業景況指数（6月）
2日(木)
★★★ 米国 雇用統計（6月）
3日(金)
★ 中国 HSBCサービス業PMI
★ 米国 休場（独立記念日代休）
4日(土)
5日(日)
★★★ 欧州 ギリシャ：EUの緊縮財政策を受け入れるかの是非を問う国民投票
6日(月）
★ 日本 日銀支店長会議・黒田日銀総裁挨拶
★ 日本 景気動向指数（5月・速報）
★ 米国 ISM非製造業景気指数
7日(火)
★ 日本 富士山マガジンサービス（3138）新規上場 マザーズ
★ 米国 貿易収支（5月）
8日(水)
★ 日本 景気ウォッチャー調査（6月）
★ 日本 クレステック（7812）新規上場 ジャスダック
★ 米国 FOMC議事録（6月分）
9日(木)
★ 日本 工作機械受注（6月 速報）
★ 米国 新規失業保険申請件数
10日(金)
★ 日本 平山（7781）新規上場 ジャスダック
中旬
中旬で注目されるのは14日・15日の日銀金融政策決定会合の金融政策発表です。可能性としては非常に低いですが、日本で更なる追加緩和などのサプライズ施策が登場すると、株式市場に大きな影響が生じます。11日(土)
12日(日)
13日(月)
★ 欧州 ギリシャ：国際通貨基金（IMF）に対する約4億5000万ユーロの返済期限
14日(火)
★★ 日本 日銀金融政策決定会合（～15日）
★ 欧州 ZEW景況指数（7月）
★ 米国 小売売上高（6月）
15日(水)
★★ 日本 日銀金融政策決定会合2日目・黒田日銀総裁記者会見
★ 日本 展望レポートの中間評価
★ 中国 GDP(4～6月期)
★ 米国 FRBイエレン議長議会証言
16日(木)
★ 日本 アイリッジ（3917）新規上場 マザーズ
★★ 欧州 ECB理事会・ドラギ総裁記者会見
17日(金)
★ 米国 住宅着工件数・建設許可件数（6月）
★ 米国 ミシガン大消費者信頼感指数（7月）
18日(土)
19日(日)
20日(月)
★ 日本 休場（海の日）
★ 欧州 ギリシャ：ECBが保有する約35億ユーロのギリシャ国債の償還日
下旬
下旬で注目されるのは28日・29日のFOMCの金融政策発表です。可能性としては非常に低いですが、利上げなどのサプライズ施策が登場すると、株式市場に大きな影響が生じます。21日(火)
★ 日本 日銀金融政策決定会合要旨（6月18～19日開催分）
22日(水)
★ 日本 訪日外国人旅行者数（6月）
★★ 日本 3月末決算の主要企業の第一四半期決算発表が本格スタート
★ 米国 中古住宅販売（6月）
23日(木)
★ 欧州 ユーロ圏消費者信頼感指数(6月)
24日(金)
★ 日本 トヨタが新型株「第一回AA型種類株」を発行
★ 中国 HSBC製造業PMI（7月）
★ 欧州 ユーロ圏製造業PMI・サービス業PMI(7月)
★ 米国 新築住宅販売件数（6月）
25日(土)
26日(日)
27日(月)
★ 欧州 ドイツ：IFO景況指数
28日(火)
★★ 米国 FOMC1日目（～29日）
29日(水)
★ 日本 デクセルアリズ（4980）新規上場 東証1部or2部
★ 日本 ジャパン・シニアリビング投資法人（3460）新規上場 東証REIT市場
★★ 米国 FOM0C2日目
30日(木)
★ 日本 鉱工業生産指数（6月）
★ 日本 イトクロ（6049）新規上場 マザーズ
★ 欧州 ユーロ圏景況感指数・消費者信頼感指数（7月）
31日(金)
★ 日本 有効求人倍率・完全失業率（6月）
★ 日本 住宅着工件数・建設工事受注（6月）
★★ ---- 国際オリンピック委員会（IOC）総会 2022年冬季五輪の開催地を決定
最後に
7月に予定されているスケジュールをキチンとチェックして、半歩先読みを行ってください！！＊本サイトで紹介する意見や予測は、筆者個人のものであり、所属する証券会社の意見や予測を表わすものではありません。また、紹介する個別銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。投資にあたっての最終決定はご自身の判断でお願いします。
＊正確かつ信頼しうると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性または完全性を保証したものではありません。
