必ずしも一律でない投資信託の手数料

tesuryo

投資信託の販売手数料は販売会社によって違う

株式取引では、証券会社によって売買手数料に違いがありますが、投資信託を購入した場合は同じなのだろうか?という疑問を持つ人もいるかもしれません。

投資信託は株式と違い、証券会社によって取り扱っている本数が異なります。つまり、すべての投資信託をどこの証券会社でも同じように購入できるわけではありません。商品(銘柄)によっては、取り扱う金融機関の数が多かったり少なかったりします。

長年人気の投資信託で、とりわけ年配者に人気が高いのが、国際投信投資顧問の「グローバル・ソブリン・オープン(毎月分配型)」です。この商品は証券会社をはじめ、銀行など多くの金融機関で販売されており、販売会社が多いことでも有名です。

このグローバル・ソブリン・オープン(毎月分配型)は、SBI証券、楽天証券、カブドットコム証券などのネット証券のほか、セントラル短資、スルガ銀行などがノーロード(=販売手数料が不要)で販売しています。これらの金融機関で購入するなら、手数料は無料です。

一方、ソニー銀行では1.05%、東洋証券、東海東京証券、イオン銀行、一部の信用金庫などでは1.58%の販売手数料が原則かかります。ただし、購入口数が増えれば割り引かれることがほとんどで、さらに、販売口数も販売会社ごとに違いますので、購入前に確認しておく必要があります。

※上記手数料率は2013年9月1日現在の情報

さて、この販売手数料は、投資信託を販売をする金融機関にとって大事な収益源です。同じ商品が販売手数料ゼロなら、当然ながら販売手数料による収益はありません。投資家にとってはありがたいことですが、これでは販売側のメリットがないはず。しかし、販売会社は、販売手数料以外にかかる信託報酬などから一部手数料が入りますので、ノーロードでも多く販売することにより、別の形で利益を得られるというわけです。

ちなみに、販売手数料は1999年10月より自由化され、販売会社ごとに設定できるようになりましたが、販売会社の違いで差が出るのはこの販売手数料の部分だけです。購入後にかかる信託報酬や信託財産留保額は、どこで購入しても、同じ投資信託の商品であれば変わりません。

販売手数料の低い販売会社を調べたい

投資家の心理としては、「どうせ買うなら販売手数料が低いところがいい」と思うことでしょう。しかし、パンフレットや投資信託説明書類を見ても、「販売手数料:上限3.15%」などとしか書かれていない場合がほとんど。金融機関にどこが一番手数料が低いかと聞いても、当たり前ですが、他社の情報を教えてくれることはないでしょう。

販売手数料を調べるためには、基本的には各販売会社に問い合わせるか、ホームページなどで確認するしかありません。そういっても、やはり簡単に調べられるサイトがあれば一番よいわけですが、投資信託の販売手数料を詳細に記載しているホームページで、かつ情報も新しい、というサイトはあるのでしょうか。

実はあります!投資信託情報で、ファンドの格付けなどを行っているモーニングスター社。まずはここのホームページを開きます。そこからページ上部タブの投資信託→左側のメニューのファンド検索商品名を指定して検索→調べたいファンド名で検索→販売会社、と進んでいくと、そのファンドの販売会社の一覧と、各社の販売手数料が確認できます。

検索は簡単ですので、興味のある投資信託があるときは、このサイトを活用するとよいでしょう。

さて、販売手数料は安ければ安いほどいいのでしょうか?続きは次ページで。