支払い条件とキャンセル料
この場所を特定の日時で使用することについて契約を交わすことから始まる
結婚式の予約のピークは約半年前。それを過ぎると予約数の見込みが立ちにくくなるため、キャンセル料も上がっていきます。会場によってその規定に違いはありますが、一般的にはこの半年前辺りを境にして、キャンセル料の規定がなされています。キャンセルだけでなく、日程変更(特に延期)に対してのキャンセル料の取り決めが別途定められていることもありますから、しっかり規約の内容を確認しましょう。
そして、結婚式の支払いは前払いがほとんど。それまでに大きなお金を用意しなければいけないわけなので、支払いのタイミングも大切な条件です。お金の調達は可能なのかどうかを確認し、条件通り払えるのかどうかも考えておく必要があるでしょう。クレジットカードが使える会場も増えていますが、その場合も上限を引き上げるなどの手配が必要になります。用意するのに問題ないのかを確認しましょう。
ちなみに、ご祝儀をいただいてから支払いたいという場合は、規約に「前払い」とあっても会場側に相談してみましょう。相談に応じてくれる会場もあります。全額ではNGとなることが予想されるので、半分でも用意して、支払っておく姿勢を見せたほうがいいでしょう。契約後の相談ではNGとなることもあるので、やはり契約前にふたりで支払いの段取りを考えておくことが望ましいですね。
ちなみに、なぜ前払いなのか?
過去には後日支払いOKのところも多かったのですが、支払いをしてもらえないケースも多発した時期があり、それ以降、前払いが定着しました。会場側では、食材や他社からの仕入れ商品など、既に商品の手配を済ませて当日に備えています。また、挙式や司会など、人的商品や、衣裳などのレンタル商品は、その日時に集まる他の依頼を断っているため、一定期間を過ぎると、キャンセル料を請求されるため、会場側にも各方面への支払い義務が発生しているのです。
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