何をしたいのか、万が一の際どれだけ必要になるのかを
明確にして保険の窓口へ
保険への加入は、公的保障とお勤め先の年金制度、またご自身の金融資産の状況（資産額・負債額）を考慮し、万が一が起きた際にどうしても足りない部分を保険でまかなう、という考え方が基本になります。公的な保障の部分は保険の窓口でうかがうことができると思いますが、お勤め先の年金制度とご自身の金融資産の状況はご自身でしかわからないと思いますので、調べてから窓口へ行ってください。
また、国民健康保険やお勤め先の健康保険は充実しているので、医療保険が必要な場合は少ないのではないかと思います。
保険が適応されない高度先進医療を受けた場合でも、最高でも300万～400万円程度の負担です。更に実際にこのような高額な高度先進医療を受ける確率は非常に低いです。そのような低い確率で起きる事象で、負担300万円のために月々の保険料を支払い続けることが合理的かどうかを考える必要があると思います。
貯蓄性のある保険は貯蓄と保険を別で考えたほうが総合的に有利ではないかと思います。保険会社は一般的には公表していないので正確な数字はわかりませんが、3割程度の手数料を保険料から抜いています（付加保険料と言います）。予め3割程度引かれて貯蓄機能付きの保険で貯蓄していくのと、保険は保険で掛け捨ての安いものに入って、貯蓄は貯蓄で別途行うのでは、後者のほうが有利ではないかと思います。これは変額保険のような商品でも言えると思います。
窓口では、多く保険を売るために加入予定者の不安をあおるような誘導をしてきます。予め何をしたいのか、万が一の際どれだけ必要になるのかを明確にしていくことをお勧めします。
また、いくらまでなら保険料を払うことができる、ということを販売員に話してしまうのは得策ではありません。その保険料ぎりぎりの保険をすすめてくる可能性が高いです。
しつこいようですが、本当に何が必要なのか明確にして窓口へ行くことが大切だと思います。
