子育て世代の女性は郊外派が6割以上
子育て世代の住み替えに関する意識調査を発表したのが、三井のリハウスを展開する三井不動産リアルティです。1都3県で未就学の子ども1人を持つ、マイホームを所有していない世帯を対象に、男女258名ずつにリサーチしたもの。平均年齢は33.7歳で、男性（父親）は8割強が会社員、女性（母親）は8割強が専業主婦という内訳です。まず子育てに適した理想の住み替え先のイメージを尋ねると、男女とも「都心／市街」（通学の利便性が高く教育施設が充実した街）より「郊外」（自然が多く近くに広い公園などがある街）を選ぶ人が多くなりました。特に女性は6割以上が「郊外」派で、男性より5.0％上回っています。自然の豊かな環境で子育てしたいと考える傾向は、女性のほうがより強いようです。
図1
男性は中古も視野に入れて探す傾向が強め
住宅購入の意向については、8割近くの男女が購入を検討しています。子育て世帯としては当然の結果ともいえるでしょう。購入検討物件のタイプは新築一戸建てが4割強で最も多く、全体の3分の1強が中古（一戸建て、マンション）も含めて検討しています（図表の赤い点線の部分）。男女の違いをみると、女性のほうが新築一戸建てと新築マンションの検討比率がやや高くなっています。女性は新築志向が強めで、男性は中古も視野に入れて物件を探す傾向がみられるようです。
図2
男性は通勤、女性は生活の利便性を重視
住まい購入の決め手については、男性は「適正な価格」「治安が良い」といった項目を重視する傾向がみられました。また「通勤利便性」や「最寄駅に近い」を選ぶ人も多く、同社では「通勤距離、通勤時間に重きを置きつつ、エリアや物件のタイプで変動する価格との兼ね合いで住まいを選んでいることが推測される」としています。これに対し、女性は「日照や風通し」「買い物利便性」といった日々の生活に基づいたポイントを重視する傾向がみられるほか、「耐震性」をあげる人も多くみられました。通常、耐震性など建物の構造については男性が関心を持つ傾向が強いといわれますが、この調査では女性の回答率が高くなっています。この点については「東日本大震災以降、家族と住まいの安全を優先項目として考える母親の心情を察することができる」と同社では分析しています。
図3
