転職のノウハウ/転職活動を始める前に

企業が採用を控える4つの懸念(2ページ目)

買収や合併、業績不振などの会社都合で退職した人の転職活動が長期化している。採用現場では、失業している人への偏見が少なからず存在している場合があり、特に離職期間が長期化している人は、早期に再就職を実現するために対策を打つ必要がある。企業が採用を控える4つの懸念について考える。

小松 俊明

執筆者:小松 俊明

転職のノウハウ・外資転職ガイド


トラブルに対する懸念

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トラブルは繰り返されるとみなされる

「健康面に問題がないか」「犯罪歴はないか」企業というのは、採用の時点で常にこうしたことを心配しているものです。というのも、企業には一定の割合でこうしたことにトラブルを抱えている社員がおり、そのことに企業はかなり苦労しているからです。転職活動中の方で、自分が過去に会社と起こしたトラブルを話す人はいません。つまり、そうした事実は隠されているものであり、当然ながら企業はそのことを知っているわけです。
過去にトラブルを犯した人は、同じようなトラブルを再発すると考える人が多いのも事実であり、それがゆえに企業は過去にトラブルを起こした人には寛容ではないのです。採用を決める前に名前で検索したり、各種のソーシャルメディアでの発言を事前にチェックすることが当たり前にもなってきました。

大失業時代をどう生きる?

今、世の中には失業されている人がたくさんいらっしゃいます。多くは自分から望んで会社を退社したのではなく、合併や買収、業績不振などが原因で退職勧奨を受けています。中には不本意な異動、降格、降給などが原因で、「それならいっそ会社を辞める」と言って、自ら自己都合退職した人もいます。どちらにしても次の転職先が決まらないうちに離職した点で共通しており、こうした場合、離職期間の長期化というプレッシャーとの戦いになるわけです。
各社がもっと前向きな積極採用をするようになれば、この問題も少しずつ解消されていくと思います。しかし、言わば大失業時代とも言うべき時代を迎えていることも確かです。リストラの憂き目にあったとしても、その難局を乗り越えていけるよう採用の論理を理解し、転職のノウハウも蓄積していきたいものです。

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