海外ETFの種類と取引のポイント(2ページ目)

海外ETFはどこで購入できる？

海外ETFはどの証券会社でも買えるわけではなく、取り扱いは一部の店舗型証券会社やネット証券会社にかぎられます。海外ETFの品揃えがとくに豊富なのは「楽天証券」「SBI証券」「マネックス証券」のネット証券3社で、現在、約130銘柄を取引できます。

また、ＥＴＦは値動きを見ながらリアルタイムで売買することも可能ですが、アメリカ市場のETFだと日本時間の夜中。よって基本的には店舗型証券よりもネット証券のほうが向いているといえます。

取引コストの面でもネット証券のほうが安く、店舗型証券会社でかかる口座管理料もかかりません。

海外ETFにかかる3つのコスト

海外ETFにかかるコストは以下の3つです。

• 為替手数料
• 売買手数料
• 信託報酬

このほか、店舗型証券会社では年間3150円（税込）の口座管理料がかかるのが一般的です。

海外ETFの購入は、

• 為替手数料をはらって円を米ドルや香港ドルなど取引通貨に換える
• 売買手数料をはらって海外ETFを購入する

という手順でおこないます。売却時も同じように売買手数料と為替手数料がかかり、コストは国内ETFよりも割高になります。

たとえば、現在において売買手数料が最も安いマネックス証券の場合だと、為替手数料は1米ドルにつき25銭（片道）、売買手数料は一取引に付き25.2米ドル（税込）となっています。

仮に、1口40ドルの銘柄を約3万2000円の資金で10口購入する場合（１米ドル＝80円）、かかる購入コストは合計で約2,116円（為替手数料：約100円＋売買手数料：約2,016円）となり、6.6％ものコスト負担となります。

つまり、海外ETFは少額投資には不向きということ。信託報酬が安いというメリットを活かすためにも、できるだけ30万円以上のまとまった資金で購入し、取引コストをおさえるのがポイントです。

海外ETFの税金はどうなる？

海外ETFの売却益には、国内ETFや一般の投資信託と同様、現在の税率10％（本則は20％）が課税されます。

また、配当金にも税金がかかるのですが、アメリカで上場しているETFの場合はアメリカ現地で10％、日本国内で10％と二重に課税されるのでご注意を（香港で上場しているETFは日本の10％課税のみ）。アメリカで課税された税金に関しては確定申告することで外国税額控除による還付をうけることができます。

次のページでは、投資ビギナーにも活用しやすいおすすめの海外ETFをご紹介します。