具体的な投資信託
人口が増えていく地域はアフリカやアジアの新興国だ。アフリカの場合には、投資信託によって投資ができる。野村証券の「野村アフリカ株投資」やSMBC日興証券や楽天証券など、多くの証券会社で販売している「日興アフリカ株ファンド」などがある。アフリカに関連したファンドであれば各証券会社で扱いがあるから、ファンドを検索してみるといいだろう。ただしノーロードではないので、手数料がかかることに注意。
アジアはどうだろう。インドネシアやタイ、フィリピンのETFに関しては「iシェアーズ」が提供している。ただし、ここで買うことはできないので、各証券会社で申し込むことになる。中国の人口を抜くと言われているインド株の場合も、投資信託やETFを利用するのがベターだろう。
個別株を買いたい人
個別銘柄を買う場合には、現地の証券会社の口座を開くか、取り扱いがある日本の証券会社の口座を開く必要がある。たとえば、ベトナムの個別株を買うのであれば、岩井証券やニュース証券で取り扱いがある。岡三証券では、一部ではあるがシンガポール株式、マレーシア株式、インドネシア株式を扱っている。
人口が増えることをベースにすれば、新興国は魅力的だと考えることができるが、その裏にはリスクがあることも忘れてはならない。手数料が比較的高いことがその1つ。仮にパフォーマンスが年10％でも、手数料で3％、信託報酬で3％かかったら、結果的に4 ％のリターンということになるのだ。
また日本株にくらべると情報も少なくなるのは確かだ。情報がないと不安になってしまうので、レポートの頻度が高い証券会社を選ぶことが大切かもしれない。さらに日本円ではなくその国の通貨での投資になると、為替の問題も出てくるので注意が必要だ。
