1月というのは、住宅に関わる人たちにとっては、地震など災害への備えの大切さについて思いを新たにする時期。それはいうまでもなく、1995年の1月17日に発生した阪神淡路大震災の被害の大きさが忘れられないからです。そこで、ここでは震災後に格段に進化した地震対策について、おさらいしてみたいと思います。

金物

基礎、柱、梁などを緊密に結びつける金物の採用が、震災以降一般化し、耐震性の強度が図られている

震災後指摘されるようになったのが、1981年以前の旧耐震基準で建てられた建物の危険性でした。震災で倒壊した建物のほとんどは、この古い耐震基準で建てられた建物でした。ですので、震災後には新たな耐震基準が作られました。

だから、最初の地震対策はいかに耐震性を高めるか、ということがあげられました。震災において倒壊や半倒壊といった被害があったほとんどの建物は、木造軸組工法の住宅でした。しかし、これは仕方がないことだったのです。

というのは、日本にある住宅の大多数は木造軸組住宅ですし、ましてや古い住宅ならなおさら。プレハブ工法やツーバイフォー工法というのは、古い建物に限っては絶対数が少ないので、被害が少ないのも当然といえます。

震災後、耐震性向上への取り組み広がる

きづれパネル

住友林業の「MB構法」による実物大の躯体模型。外壁に「きづれパネル」が取り付けられ、耐震性を向上させる(クリックすると拡大します)

ただ、この事実は木造軸組住宅で家を建てているハウスメーカーや工務店の関係者に強い衝撃を与えました。詳しい事情を知らない報道により、プレハブやツーバイフォーより劣るようなイメージを与えられたということもあったようです。

そこで、木造軸組工法の耐震性の向上が、震災後に推進されることとなりました。この工法は梁と柱、筋交いなどで構造を支える構造ですが、集成材を用いることで強度をアップ。さらにそれぞれを緊密に結びつける金物が導入されたり、と大きく進化しました。

壁材に耐震強度を持たせること、柱梁+構造用外壁によるツーバイフォーに似たハイブリッドなタイプの工法も開発されています。そして木造軸組工法の耐震性の進化は、他の工法の進化も刺激し、日本の住宅づくりにおける地震への強さを全体的に押し上げることになりました。

「耐震」がまず地震対策の基本。これに家具の作りつけなどを行うと、より安全な住まいになるでしょう。次のページでは、耐震にプラスする考え方としての「免震」と「制震」についてご紹介します。