お金持ちが住んでいる、住みやすい街ベスト5は?
お金持ちが住んでいる、住みやすい街ベスト5は?
続く、150人以上が港区六本木、港区赤坂、渋谷区広尾、港区高輪など。同様に100人以上は渋谷区神宮前、渋谷区代々木、世田谷区深沢、世田谷区等々力、渋谷区松涛、品川区上大崎、港区元麻布、港区西麻布、大田区久が原などとなります。
納税者数以外に、納税額なども考えると、厳密なランキングはつけにくい状況ではありますが、そこはガイドが一刀両断することにします。題して、「お金持ちが住んでいる、住みやすい街ベスト5」!
お金持ちが住む街1位:港区南青山
アクティブな現代のお金持ちには足回りの良さは欠かせない |
お金持ちが住む街2位:渋谷区広尾
現在日赤医療センター敷地内で建設が進む大規模マンションが完成すればよりお金持ち度が高くなる可能性が(写真は2007年時点のもの。すでに完成、街の雰囲気は大きく変わった) |
隣接する港区元麻布、南麻布、西麻布エリアもお勧めです。
お金持ちが住む街3位:渋谷区松涛
道幅が広く、住宅の敷地が広く、街全体に贅沢な雰囲気が |
お隣の神山町も知られてはいないけれど、お屋敷街。ニュージーランド大使館前の通りはお屋敷ウォッチに◎。
お金持ちが住む街4位:世田谷区成城
世田谷を代表する、住んでみたい街成城。どこを歩いても緑がきれい |
いまや全国展開しているスーパー成城石井の本拠地で、お惣菜の充実度は他の高級スーパーの追随を許しません。
お金持ちが住む街5位:大田区田園調布
整然と美しい街並みだが、活気は感じられない |
それに住宅しかない地域に将来はあるのか? お住まいの方、高評価されている方にはごめんなさい。
田園調布の例からも分かるように、住みやすさは時代とともに変わるもの。専業主婦が当たり前の時代と働く主婦あるいは仕事はしていなくても趣味やボランティアその他で忙しい主婦の時代には、便利さは意味を変えます。
その意味では、時代が変わっても普遍的なものはなにか、そこから考えないと、住みやすい街は選べないのではないかと思います。
住宅・土地統計調査から見た
最新お金持ちが住んでいる自治体ランキング
千代田区が年収NO1!
それは教育社会学,社会病理学,社会統計学の専門家である舞田敏彦さんが自身のブログ「データえっせい」で公表されている2013年の「住宅・土地統計調査」を利用した「首都圏の年収地図(2013年)」です。
住宅・土地統計調査の都道府県編内には市区町村レベルの世帯ごとの年収分布が表38で明らかにされており、そのデータを加工すれば市区町村別の平均年収も計算できるとのことで、ブログ内には東京都心部、千葉県北部、横浜市北部などに年収の高い人たちが居住していることが一目で分かるような地図が掲載されています。
平均年収が高い順から首都圏の市区町村の平均年収一覧表も作られており、トップ5は東京都千代田区(793万円)、同港区(779万円)、横浜市青葉区(705.6万円)、東京都中央区(702.7万円)、横浜市都筑区(688.3万円)となっています。
かつての長者番付同様、都心部が上位に来ているのは当然として、千代田区がトップに来ていることなどから察するに、この10年ほどで高額所得者の住まいは一戸建てからマンションに変わってきているのかもしれません。
以前のこの記事では東京限定でご紹介していましたが、それ以外の地域も含めて首都圏を考えてみると、意外な街が上位に来ていることが分かるなど、新しい発見も。このブログではこれ以外にも住宅絡みのランキングも多数紹介されていますから、住まい探しの際にはぜひ、参考にしてみてください。
学区でみる年収の高い地域という観点
学区でみる年収の高い地域とは?
たとえば、各都道府県小学校区でそれぞれトップは東京都で「港区立南山小学校」、神奈川県で「川崎市立宮前平小学校」、埼玉県で「さいたま市中央区上落合小学校」、千葉県で「千葉市美浜区打瀬小学校」。それをさらに細かく東京都港区内で、神奈川県横浜市港北区でと見ていくこともできます。
どういう地域が上位に来ているかを見ると、大きく3種類あることが分かります。ひとつは昔から歴史ある住宅街、もうひとつはここ20~30年で新たに開発されたエリア、そして大手企業、国家公務員宿舎などがある地区です。いずれもある程度の所得がある、高い教育を受けた人が集まっていると想定され、教育熱心であろうことが推察されます。子弟の教育を気にする人であれば、こうした地域を検討する手もあるのかもしれません。
ひとつ、この観点で場所選びをする際に気を付けたいのは自治体による公立学校選択の自由度。学校選択制が採用されていても、隣接学区、特定地域の住民しか選択できないケースがあったり、居住地によって通学先が決められている自治体があったりとやり方は自治体ごとに千差万別。場所を考えると同時に自治体の仕組みについても調べておく必要があるというわけです。
*2007年の記事に2015年加筆、修正。2017年に「公立小学校、中学校の学区別平均年収データ」を追加。