仕事上のストレスなどでうつ病になる人が増える中、メンタルヘルス・ケアは待ったなし! |
【CONTENTS】
■1ページ…… うつ病患者の急増で、大企業にはメンタルヘルスケアが浸透
■2ページ…… どんな取り組みが行われている? 一方、取り組みが進んでいない理由とは?
■3ページ…… メンタルヘルスケアにやさしい企業の斬新な取り組みとは?
うつ病患者は6年で倍増! 職場でも「心の病」が増加
近年、うつ病患者の数は、確実に増えています。福島県精神保健福祉センターが、「平成17年患者調査の概況(2005年)」(厚生労働省)を分析した結果では、1999年の44.1万人が 2005年には92.4万人と、6年間で倍増! また、職場でも、上場企業の61.5%が心の病をもつ社員が増えたと回答しており、この割合は、2002年→2006年の4年間で、約13%増加しています(「メンタルヘルスの取り組み」に関するアンケート調査結果(2006年)、社会経済生産性本部)。こうした実態を踏まえれば、職場でも心の健康管理が不可欠! そこで、企業が社員らのために取り組むメンタルヘルスケア(心の健康対策)の実態を、探ってみましょう。規模の大きい企業ほど、メンタルヘルスケアが浸透
厚生労働省が5年に1度行う「労働者健康状況調査の概況」(平成14年版)によると、メンタルヘルスケアに取り組んでいる企業は、全体(約12,000社)の23.5%。およそ4社に1社の割合となっています。ただ、企業規模による格差が大きく、たとえば、■従業員5,000人以上…… 88.9%
■300~999人…… 64.7%
■10~29人…… 20.2%
大きな企業ほど取り組んでいる割合が高く、5,000人以上では約9割に上るのに対し、10~29人では、わずか2割に留まっています。やはり、規模の小さい中小企業にとり、メンタルヘルスケア対策は、かなりハードルが高い模様……。
では、各企業は、具体的にどんな取り組みを行っている? → 次のページへ