
配付された資料によると、同社の設立目的は、スポーツ選手のマネージメントをはじめ、著作権や肖像権の管理および売買、イベントや講習会の開催、書籍、ビデオ、テレビ番組の制作・販売など多岐にわたり、スポーツウェア、卓球用品の企画・販売、スポーツクラブの経営なども視野にいれている。
設立は昨年の7月。約1年遅れての発表となったのは、現役選手としての活動を優先させてきたため、体制を整えるまでに時間がかかったからだという。ようやく記者会見にこぎつけた松下選手は、「日本の卓球が世界一に返り咲くためのサポートと、小さな子供たちを中心に一般の方々に卓球を楽しんでもらえる環境づくり」という会社運営のコンセプトを示した。
「いまの卓球の事情を考えると、選手をサポートするためのマネージメントが必要ではないかということでこの会社を設立しました。国内外の選手のマネージメント、選手の肖像権管理など、選手のステイタスを上げるためにやっていきたい」と抱負を述べ、実際に何人かの選手からマネージメントを依頼されていることを明らかにした。
環境づくりについては、子供たちが卓球を通じて交流を持ってもらえるような場所を企画したいという意向を示した。
「日本の卓球は成績ばかりを追うような傾向にあって、スポーツを通じて人間性をつくったり、友だちをつくったりというコミュニケーションの場がすごく必要じゃないかなというのを、外国に出てみて感じているんですよ。勝った負けただけであれば、すごく淋しいスポーツになってしまうと感じてます」