国内ETFと海外ETFの違いその3） 売買通貨
海外ETFの取引は米ドルや香港ドルなどの外貨建てのため、購入する際は、外貨を準備しなければいけません。その際に為替手数料が発生すること、ETFの取引そのものでは利益が出ていても、売却の際、為替変動による損失が出る可能性があることをおさえておきましょう。外貨のまま保有できる証券会社を選べば、いつか円安になるまで外貨で保有しておくことができます。急激な円高の時に資金をドルに交換しておいて、ETFの値動きを見ながら購入することもできます。
国内ETFと海外ETFの違いその4） 売買手数料
売買手数料は、一般的に国内ETFの場合は国内の個別株と、海外ETFの場合は外国株式を購入するのと同じ料金体制です。
2014年3月時点。楽天証券とSBI証券は、1000株超の取引の場合は１株毎に2.1セント（税込）がプラスされます。
どちらのETFも購入する証券会社によって大きく違いがあります。国内ETFの場合、フリーＥＴＦの売買コスト無料とするカブドットコム証券や、1日の売買高10万円以下であれば無料の松井証券もあれば、2,700円以上かかる大手店舗型証券もあります。
米国ETFの場合も証券会社ごとに異なり、一番安いのがマネックス証券の5.25～21ドル。一回の売買におよそ500～2000円超がかかります。この他にも現地委託手数料がかかる場合や、大手店舗型証券で毎年3000円程度の「外国証券取引口座管理料」がかかる場合もあるので事前の確認が必要です。
国内ETFと海外ETFの違いその5） 特定口座での取引の可否
国内ETFは特定口座でも取引できますが、海外ETFは一般口座でしか取引できないケースがあるという違いもあります。国内ETFは「源泉徴収有」の特定口座で損益通算も自動的に行えるのにたいし、ネット証券での海外ETFの取引は基本的に自分で確定申告する必要があります。ただしマネックス証券では昨年末から海外ＥＴＦの特定口座対応がスタートしています。他のネット証券の追随が期待されるところです。国内ETFと海外ETFのそれぞれの違いに加え、このように証券会社によってもサービスが異なります。これらの違いを押さえた上で、上手に選んでいただければと思います。
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