デジタル家電の世界的な普及で輝く日本の技術
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| 復活なるかハイテク株 |
今話題の中国やインドは多くの人口を抱えるという市場(マーケット)があり、中東やオーストラリア、ブラジル、ロシア、米国などは石油資源や貴金属資源などを保有します。これらのいずれも保有しない日本が世界で活躍していく道は、技術力しかありません。
しかしこの求められる技術力も時の流れとともに大きく変化しております。パソコンやインターネットの普及段階の90年代から2000年初頭段階ではマイクロソフトやインテルといった米国企業が業績を伸ばし、世界の技術の最先端を走りました。
しかし、ここ数年、パソコンとインターネットが世界のハイテク企業を主導していく流れからデジタル家電とインターネットという流れへと急速にシフトしていることを感じます。つまりパソコン主導からデジタル家電主導のハイテクへと変化してきているのです。
次々と高速インターネットでつながれていく機種がパソコン以外の機種へと増え、それによって今までと違った機能がつくことで需要を喚起しているのです。ネット対応機器がデジカメやipod、携帯電話、液晶テレビ、カーナビなどに増え、日本発で今後世界的に普及していくことが予想されます。これらの技術の根幹を抑えているのは米国勢というより日本勢といっても過言ではありません。今をときめくipodなども日本のハードディスク技術がなければ実現は不可能だったのです。
デジタル家電の普及の加速
携帯電話の世界での普及台数は2000年当時の7億台から現在は22億台と約3倍の普及となっております。その内高速インターネットでつながれている携帯電話機は日本の5000万台を筆頭にして1億台に満ちません。この高速インターネットでつながれ高機能になればなるほど日本の技術が不可欠になるのです。それは、日本が世界で先行して、iモードやFOMAなどの携帯ネットのインフラ整備が行われたためです。小型軽量の機器に機能を多く詰め込んでいく技術は日本が圧倒して強いのです。今世界にある22億台の機器が順次高機能化が進むことで日本の技術力は活かされ、数多くの成長企業が今後生まれていくと判断しております。
携帯電話以外でも例えば液晶テレビ。デジタル化されることでネットと融合しやすくなります。このテレビ機器も従来のブラウン管テレビが世界で11億台あるといわれております。一方、液晶テレビは世界では普及が始まったばかりでまだ2005年末段階で4000万台弱に過ぎないのです。この普及も日本が世界に先行しており、日本から世界へと普及が加速している家電製品の一つです。この液晶テレビにも日本の技術力はなくてはならないものです。特に液晶の部材や製造装置、化学材料などは日本の技術力が他を圧倒しております。いまやブラウン管テレビの価格差はかなり縮まっている現状では急速に今後世界的なシフトが起こると判断しております。
ipodも同様、日本の技術力なしでは誕生しなかった製品でしょう。ご承知のようにアップル製品ですから米国産ですが、根幹の小型ハードディスクの技術はまさに日本産なのです。あの小さな手のひらサイズの機器の中に1万曲を超える音楽が蓄積されるほか、デジカメ写真や映像なども蓄えられるその情報蓄積量の多さに驚かれると思いますが、そのハードの技術は昭和電工のハードディスク基板など多くの日本企業によって支えられているのです。
ハイテクセクターの今後の株式見通し
ハイテクセクターといっても非常に幅広いですが、ここでは日本の電子部品や液晶関連、半導体関連株を指します。全般的にどうゆう見通しが立つのかという点について触れさせていただきます。これらのハイテク株は総じて言えば2000年のITバブル時を高値にして、その高値にまだ届いていない銘柄が多いのです。例えば代表的な例を挙げれば東京エレクトロン(20090円→7600円)、村田製作所（25610円→7870円）、シャープ(2665円→2065円)、東芝(1280円→796円)。
2000年のITバブル時は期待選考して買われすぎた面が強かったのですが、今回はかなり慎重な株価形成がされているのです。では株価と相関性が強い営業利益の水準は同じ様にどう推移しているのか。
（※注意 2001年度の営業利益→2006年度の営業利益実績→2007年度の経常利益予想）
東京エレクトロン(1210億円→757億円→1150億円)、村田製作所（1742億円→898億円→1100億円）、シャープ(1059億円→1637億円→1700億円)、東芝(2321億円→2406億円→2200億円)。つまりシャープを除くとまだITバブル絶頂のころの利益水準に到達していないのです。しかし、東京エレクトロンにしても今期はそれに近づき、抜いていく日も近いと判断しております。売上はこの間大きく伸ばしているのですが、価格競争や原材料価格の高騰などから利益率は低下しているため利益は2000年当時の水準に達していないハイテク企業も多いのです
その一方では、前回紹介させていただいたサンケン電気は同様に株価が（1017円→1580円）。業績は(88億円→120億円→150億円)と価格競争にさらされず競争力のある部材を提供しているハイテク企業は株価も業績もともに2000年を超えているのです。このような競争力のある技術力のある日本企業へ投資していくことがハイテク株投資の醍醐味ではないでしょうか？
【関連リンク】
新たな成長ステージに入ったサンケン電気（All About株）
ハーモニックドライブシステムズ(6324)（All About株）
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