そこで、投資信託のワナを見破るために、買う前にぜひ読んでおきたい指南本を２冊紹介します。
金融機関のおすすめ投信ってどうなの？
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| プロの仕掛ける恐ろしいワナの見破り方と、本当に正しい投信の選び方、使い方がわかります！ |
著者の竹川さんは、あるじゃん、ダイヤモンドマネー、ＺＡＩなどのマネー雑誌で執筆活動を行っているファナンシャル・プランナー。投信の取材を数多くこなした経験から、日本の投資信託の恐ろしい実態とその見破り方、正しい選び方、使い方についてやさしく解説しています。
まず、最初に目に飛び込んでくるのは「金融機関のおすすめ投信は…買ってはいけない」というフレーズ。投資信託を初めて買う場合には、ふだんよく利用している銀行や郵便局などで、説明を聞きながら選ぶということも多いのではないでしょうか。
でも、金融機関がすすめる投信には要注意商品が実に多いとのこと。
「具体的には「手数料が高い（＝売れば儲かる）」「販売しやすい（＝人気化していて効率的にたくさん売れる）」ものがほとんどです」（本文より）
●手数料の落とし穴
投資信託には、販売手数料（購入時）、信託報酬（運用期間中）、信託留保財産（解約時）の３つの手数料がかかります。販売手数料が３％のものだと、１００万円投資したときに、消費税を含めて約３万円を支払うことになるのです。信託報酬は運用期間中ずっとかかるものなので、長期で複利運用すると１％の違いでも大きな差につながります。定期預金などとセットで販売されている投信は、預金の金利が通常よりも高く設定されているのが売りですが、期間が３ヶ月程度であることも多く、預金の利息よりも投信の手数料のほうが高くなるので、注意が必要です。
●販売しやすい投信の落とし穴
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| 投資を始める前には、正しい知識をしっかり身につけておくことが大切！ |
「販売しやすい投信」の代表的なものは、毎月分配型の投信。おこづかいのように分配金が受取れるとして、高齢者を中心に人気を呼んでいますが、
「分配金はどこかから湧き出てくるわけではありません。分配金の原資はみなさんが投資したお金です。分配金が支払われると、その分投信全体の資産が減るため投信の基準価額が下がります」（本文より）
分配金が支払われるたびに税金もかかるし、複利の効果も下がるので、特に若い世代でこれから資産形成をする人には、あまりふさわしくない投信といえます。
この本では、このような落とし穴や、危ない広告の見分け方なども、初心者にもわかりやすいよう図解で解説されています。そして、どんな投信を選べばいいのか、おすすめの投信、目論見書、運用報告書の見方、世代別にみる投信の活用法が網羅されています。
購入してから後悔しないように事前にしっかり読んで、金融機関にも不明なところはどんどん質問できるように知識を身につけておきましょう。
