家庭教師を雇う場合に注意したいこと

家庭教師は、親にも子どもにも「目的意識がはっきりしている場合に限り、家庭教師をお願いする」というスタンスを貫くことが大切です。

親としては、家庭教師を雇えばそれだけで「子どもの勉強を見てもらえる」「学校の成績が上がる」と安易に考えがちです。プロ家庭教師を除いて家庭教師のほとんどは学生アルバイトなので、あれもこれも成果を求めることは難しくなります。「英語や数学など、苦手な教科のみを教えてもらう」「○○高校を受験するので、その受験指導をお願いする」など、具体的な目標を設定してから家庭教師をお願いしましょう。

最近では業者による家庭教師の派遣よりも、インターネットを介した家庭教師の紹介が主流になりつつあります。インターネットを介した紹介の場合、登録された家庭教師の中から条件に合った家庭教師を紹介してもらうという形態を取っています。仲介料は1万円程度の紹介料のみで、月謝からの天引きがないというのも魅力的です。

ただし、業者側による身元保証が不十分なケースも少なくないので、学生の場合は学生証の提示を求めるなど、面接はしっかりと行うようにしましょう。
 

学習塾も多様化の時代

最近では、学習塾のほとんどが「学校の勉強を教えるだけでは生き残れない」と考えていて、あれこれ様々な試みを取り入れ始めています。

例えば、学校の総合的な学習の時間に習って、「主体性を身につける授業」を取り入れたり、「職業意識を高めるキャリア教育」を導入したりするなど、学習塾も多様化しています。コミュニケーション力を高める「コーチング」のスキルを身につけた塾講師も少なくありません。

しかし、あれもこれも至れり尽くせりでは、返って子どもはたくましく育たないもの。学習塾側の経営戦略もあります。「必要なもの(授業・コース)を必要なだけ選択する」という賢い消費者行動を大切にしましょう。

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