ボーナスの計算方法も色々
ボーナス支給額の決まり方は、会社によって違う。就職や転職の前にどのように決まるかを調べておきたい |
例えば、「一時金 年間5か月分」などというのは、基本給をもとに計算する方法です。
この基本給は所定内給与といい、職能給や年功給のこと。時間外手当や住宅手当、家族手当、役職手当、成果手当などは含まれません。
月々の給与額が多いと思っていても、手当が厚く高額で、基本給が低額の場合は、思ったほどボーナスがあがらない場合があります。こうならないように、月給や手取り額も大事ですが、基本給がいくらなのかを調べておくことが大切ですね。
業績連動型ボーナスが増加
最近多くなってきたのが、業績連動型ボーナスです。字のごとく、ボーナスの額を会社や部門、個人の業績に応じて計算するというものです。いわゆる成果主義の給与体系ですね。ボーナスを業績連動型としている企業は増えてきています。日本経済新聞社のボーナス調査で、2007年に業績連動型賞与を導入している企業は37.2%だったとか。
特に電機業界で多く採用されており、松下電器産業、東芝、NEC、富士通、沖電気、三洋電機などの企業が導入しています。他にも、新日鐵、JFE、神戸製鋼、川崎重工などでも採用され、今後も増えていくことでしょう。
この業績連動型では、支給格差が広がるのが特徴です。中には、同年代の社員間で50%以上の金額差がでることもあります。一時金が気になる人は、会社選びの時にボーナス支給の実態について調査しておくといいでしょう。
年俸制では14/16分割も
年俸制で給与を決めている会社は、ボーナスという概念がありません。とはいっても、世間でボーナスと騒がれているのに、いつもと同じ振込み額では寂しいもの。というわけで、年俸制の16分割・14分割という方法がとられています。例えば、年俸制の16分割方法では、年俸の16分の1を毎月の給与として支払われ、ボーナス月には16分の2が加算されるというもの。厳密には、これはボーナスではありません。しかし、年俸も業績で決まるので、16分割方式もボーナスととらえてもいいかもしれませんね。
いかがでしたか? ボーナスといっても、支給額の決まり方など色々ありました。2008年夏のボーナスは前年と比べて下がるという予想ですが、会社や業績によってはアップになる人もいるはず。これから就職・転職という人は、自分自身の働き方、業績を照らしあわせて、一時金が有利になる会社を選びたいですね。
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