学費・教育費 人気記事ランキング(5ページ目)

中学校時代にかかる学費全般について、文部科学省『平成30年度子供の学習費調査』で見てみましょう。公立と私立に分けて考えます。公立中学校の学習費の総額は年約50万円、私立中学校の学習費の総額は1年で約140万円。私立は公立の2.8倍かかっています。

教育資金の貯蓄ができない家計の状態に陥っているからと、副業をする人も増えているようです。副業をするときの注意点を知っておきましょう。副業を始める前に必ず確認したいのが、職場の就業規則です。規則によっては副業が禁止されている職場もあるので、注意が必要です。規則を破って副業をしたのが会社に見つかると、解雇されることもある、そうしたリスクを把握しておきましょう。

子どもが生まれてから18歳まで、毎月1万円を貯蓄し続けたとすると、元金だけで216万円貯められる計算です。児童手当貯蓄と月1万円の別立て貯蓄を組み合わせて、目標貯蓄額500万円の達成を目指しましょう。

中高一貫校を検討しているご家庭もあるでしょう。受験準備期から受験、そして入学後、どんなお金がどれくらいかかるのか詳しく見てみましょう。

「お金がかかりますよ」といわれることの多い子どもの教育費。削減する方法を探ってみましょう。習い事の節約、塾代の節約、中高一貫校の学費の節約、大学の授業料減免・特待生を狙う方法、制服やカバンは譲ってもらうなど節約方法もあわせて解説します。

世帯年収が高いほど子どものお小遣いは増えるのでしょうか？実際のデータでは、この予想を裏切る結果になっています。

中学1年生のお小遣い額はどの程度が妥当でしょう？皆さんのご協力で行なったアンケートの結果をご報告します。

子どもの可能性を追求するために、習い事をいくつか習わせる家庭も増えています。子どもの習い事って、いくらくらいかかるのでしょう？

東京地区私立大学教職員組合連合の「家計負担調査」によると、親にとっては教育費の負担は大きいことがわかります。受験から入学までにかかる費用は、自宅通学者の約160万円に対し、自宅外通学者は約220万円かかっています。自宅外通学者の入学年の費用は約300万円にもなるのです。

教育資金が不足するときは、「奨学金」を利用するのも一手です。ただし、奨学金は原則、子ども自身の借金。親子でよく話し合って利用することが大事です。