教育費 ・ 奨学金ガイド豊田 眞弓

母乳による免疫が切れる生後半年目以降、突発性発疹からはしか、水ぼうそう、おたふく風邪など、さまざまな病気にかかる乳幼児。どうしても病院へ行く頻度が高くなりがちですが医療費を助成してくれる制度があります。

妊娠がわかってから妊婦健診を受けますが、厚生労働省では原則14回までの無料化を打ち出しています。とはいえ、自治体で無料回数は異なっています。

2018年2月に発表された、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」によると、高校・大学時代にかかる学費合計は935万円。ズシリと重い親の負担が明らかになりました。

教育費がかさむ原因の1つになっているのが、塾代や家庭教師代などの「補助学習費」です。いったいどれくらいかかるのか、見てみましょう。

新生銀行が2017年4月に行った『2017年サラリーマンのお小遣い調査』によると、男性会社員の小遣いが月平均3万7428円となりました。前年比で445円減少し、1979年の調査開始以来、37年間で過去2番目に低い水準とのこと！　詳しく見ていきましょう。

未熟児養育医療制度とは、医師の判断で、「入院治療が必要」とされ、しかも、自治体が指定する医療機関で入院・治療を受けることになった場合に、医療費を助成してもらうことができる制度です。

だんだんと目が届かなくなる子どものお小遣いの使い方。お小遣い帳をつけることを条件に、お小遣いを渡すのも1つの手です。毎月のお小遣いを渡すときに、前回のお小遣い帳を見せることを条件にすれば、子どももがんばってつけるのではないでしょうか。

女性が妊娠・出産で退職をすると「機会費用」が発生します。「機会費用」とは、もし仕事を続けていれば得られたであろう収入を「費用」と見る考え方です。出産・子育てで仕事を辞めるメリットとデメリットを「機会費用」という視点から考えてみましょう。大卒女性がずっと働き続けたとすると、生涯賃金は約2億3530万円にもなります。

「子供1人を育てるのに3000万円かかる」といわれています。でも本当に必要なのでしょうか。人生にかかるお金で子供費だけが高額なわけではないのです。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（2017年）」（2人以上世帯）のデータを見ると、世帯の金融資産の平均値は1151万円。3割強の世帯が「貯蓄ゼロ」という実態も見られます。同データから、「豊かさ」についても考えてみましょう。