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| 「JACKせんせ～」ニックネームをもつ山口さん。ブログ「JACK先生、吠える！」でも「教育とは何か？」を熱く語っている。 |
2008年3月に改定された「小学校学習指導要領」では小学校5・6年時に外国語活動が加わることになり、2011年度から週1コマ（年間35時間相当）の授業が実施されます。
しかし、小学校の教員が一律に英語を教えることや、全国的に外国人指導助手（ALT）を配置することは実質困難で、文部科学省は、新学習指導要領に「外国語に堪能な地域の人々の協力を得るなど、指導体制を充実する」と、明記しています。
ここで、注目されているのが、過去に留学やワーキングホリデーで海外での生活を経験している人材です！
株式会社アルクの月刊『子ども英語』のプロデューサーを務める山口隆博さんによると、「小学校での外国語活動が必修化されることから、英語に堪能な地域人材に対するニーズは年々高まり、その役割は重要性を増していく」とのこと。
山口さんは、NPO小学校英語指導者認定協議会 （略称：J-SHINE）においては事務局副長としての活動も行っているため、小学校の英語教育において必要な人材について詳細を伺いました。
先生に今以上の負担増は酷、外部の人材を活用
小学校の教員はその免許の特質からほとんどが国立大学の教育学部出身で、先生方が大学で学ぶカリキュラムには外国語を教える課程はありません。2006年にベネッセが教員を対象に行った小学校英語教育に関する基本調査によると、「英語が好きか？」の問いに対して、「とても好き8.8％」「まあ好き51.8％」と約60％の教員が「好き」と答えています。一方、「英語を指導する自信があるか？」の問いには「あまり自信がない60.1％」「まったく自信がない17.7％」と約80％が「自信がない」と回答しています。
文部科学省の指導では、外国語活動完全実施の2011年までに、各小学校で30時間程度の校内研修を行うようにはなっていますが、それだけで、担任が単独で外国語活動の授業を行なうことに対しては、先生方にとって不安があるのは当然のことです。
そのことは文部科学省も理解しており、先述のように、ネイティブ・スピーカーや地域の人々の協力を得て、担任は「どういう指導がふさわしいのかを考えるマネジメント」をしてほしい（菅 文部科学省教科調査官 月刊『子ども英語』2008.10月号より）との見解を述べています。
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