新しいiPhoneに買い替えるとき、古いiPhoneを下取りや買取に出して、購入費用の負担を減らしたいと考える人は多いと思います。その際に気になるのは、iPhoneは「いつ」売ると一番お得かという点です。iPhoneは毎年秋に新モデルが登場し、それに伴って旧モデルの価値は徐々に下がっていきます。ただし、値下がりのスピードは常に一定というわけではなく、時期やモデルによって変化します。
そこで今回は、iPhone 13～17シリーズの代表的なモデルについて、発売時の価格（元値）と現在の下取り・買取価格を比較しました。Apple公式のTrade In（下取り）と、大手買取専門店イオシスの買取価格という2つの窓口を並べて「どのタイミングで手放すと価値を維持しやすいか」の傾向を探ります。
元値・下取り価格・買取価格を徹底比較
まず、発売から約5年が経過している「iPhone 13」を基準に、経過期間と還元率、そして還元率の推移も見てみます。今回、比較に使ったのは次の3つのデータです。
- 元値：各モデルが日本で発売された際のApple公式価格
- Apple公式Trade Inの下取り額：Apple公式Webサイトで案内されている「最大」下取り額
- 買取専門店（イオシス）の買取価格：価格表に掲載されている「中古買取価格」の上限・下限の中央値（SIMフリー・国内版）
対象は無印モデル（iPhone 13～17）のみ。ストレージ容量は13～16が発売時エントリーの128GB、17は同じくエントリーの256GBで、元値と現在価格のどちらにも同じ容量を用いるという条件で比較していきます。
還元率を発売からの経過期間ごとに並べて見ると、発売から約10カ月までは元値の約8割前後を維持する傾向があります。しかし、1年半～2年で6割台、3年前後で4～5割ほどに下がり、4年を過ぎると3割台まで落ち込みます。特に値下がりが大きいのは1年半～3年目で、4年目以降は下落のペースがゆるやかになる傾向が見られました。
何年ごとの買い替えなら「実質負担額」は安くなる？
ここまでは還元率に注目してきましたが、実際に買い替えを考えるときに知りたいのは「最終的な支払い金額」です。そこで、次期モデル（本記事では仮に「iPhone 18」とします）に買い替える場合の実質的な負担額を試算しました。
■今使っているモデル別に見る実質負担額
iPhone 18の価格は、現行のiPhone 17と同額の14万2800円（256GB、2026年7月時点のApple公式価格）と仮定します。この価格から、今使っているiPhone（13～17のいずれか）をイオシスに買取に出した場合の買取価格（中古価格の中央値）を差し引いた金額が、実質的な負担額になります。
結果を見ると、直近モデルのiPhone 17を手放すケースが実質負担額3万8300円で最も低く、iPhone 13を手放すケースの11万300円と比べると7万円以上の差がありました。買取価格は発売から日が浅いモデルほど高くなるため、今回の5機種で比べる限り、直近モデルからの買い替えが最も有利という結果です。
■買い替えサイクルを年単位で考えた場合は？
ただし、この実質負担額は「1回の買い替え」での金額です。買い替え頻度が違えば支払いの間隔も変わります。毎年買い替える人の1回当たりの負担額は小さいものの、その分毎年支払う必要があります。一方、5年に1回しか買い替えない人は1回当たりの負担額が大きくなりますが、支払いはまれです。
そこで、実質負担額を買い替えサイクルの年数で割り、「1年当たりのコスト」を算出してみました。
年当たりのコストを見ると、買い替えサイクルを長くするほど値は下がり、5年に1回が最も低く、1年当たり2万2060円となりました。1年ごとに買い替える場合の年当たり3万8300円と比べて、4割近く安上がりという結果です。
この理由として、iPhoneの下取り・買取価格は経過年数に比例して一直線に下がるわけではなく、発売から1年半～3年目に下落が加速し、4年目以降は値下がりがゆるやかになる傾向があるためです。買い替えを1年遅らせても実質負担額はあまり増えないので、使用期間が長くなるほど1年当たりのコストは低くなるのです。
ただ、筆者としては5年に1度ほどは買い替えを検討してもよいと考えます。長期間使った古いモデルは、徐々に性能不足を感じやすくなり、使っていてストレスが大きくなってきます。バッテリーの劣化も進んでいるころなので、「そろそろ限界かな」と感じるタイミングかもしれません。
今回のデータはあくまで次期モデルの価格を14万2800円と仮定した2026年7月時点での計算のため、実際には為替などの影響でApple製品の価格が上昇し、長く使えば使うほど「次に買うモデルの値段も上がっている」という場合も考えられます。年当たりのコストだけで決めるのではなく、その時々の価格やご自身の使い方に合わせて、柔軟に検討するのがよいでしょう。
