独立行政法人 製品評価技術基盤機構（NITE）の公式Webサイトよりが公開しているポスター。夏場は暑さに弱いモバイルバッテリーが発火しやすくなるだけに、注意喚起に力を入れているようだ ※画像：独立行政法人 製品評価技術基盤機構（NITE） 公式Webサイト2025年7月に起きたJR山手線でのモバイルバッテリー発火事故で使用されていたのは同社の「cheero Flat 10000mAh」だったが、この製品は2023年にリコールされていたものだった ※画像：ティ・アール・エイ 公式WebサイトiPhoneなどスマートフォンにはバッテリーの最大容量を確認する機能があるが、モバイルバッテリーには基本的にそうした機能がない ※画像：筆者撮影JBRCが公開している「小型充電式電池安全回収ガイドブック(2024年版)」より。JBRCが回収しているのはリチウムイオン電池などで、リサイクルマークの有無を問わず加盟企業の製品なら回収してくれるはずだが、店舗によっては拒否される場合もある東京都環境局の「「リチウムイオン電池 混ぜて捨てちゃダメ!」プロジェクトのポスター例。東京都の場合は同プロジェクトのWebサイトからリンクをたどることで、各自治体でのリチウムイオン電池処分方法を知ることができる便利なモバイルバッテリーですが、取り扱いに注意しないと発火する恐れも ※画像：独立行政法人 製品評価技術基盤機構（NITE） 公式Webサイトこの写真の記事を読む※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。※機種やOSのバージョンによって画面表示、操作方法が異なる可能性があります。
