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株暴落で損をしない秘訣とは【ガイドが動画で解説】

2020年に入ってから、株式市場が荒れています。アメリカとイランの関係悪化や、新型コロナウイルスへの警戒感が高まっているのが理由のようです。僕らのような投資家からすると、株価が下がると損をします。損が気持ち悪くなると、人は株を投げ売ってしまったり、資産運用をやめてしまったりします。

中原 良太

執筆者:中原 良太

エビデンスに基づく資産活用&マネープランガイド

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2020年に入ってから、株式市場が荒れています。アメリカとイランの関係悪化や、新型コロナウイルスへの警戒感が高まっているのが理由のようです。僕らのような投資家からすると、株価が下がると損をします。損が気持ち悪くなると、人は株を投げ売ってしまったり、資産運用をやめてしまったりします。

【ガイドが動画で解説】


僕は株を10年ほどやっていますが、株が暴落する度に「もう株をやめます」と資産運用をやめる人を見ては、「もったいないなぁ……」と感じます。

 
株価暴落

株暴落で損をしない秘訣とは

 

株価が下がれば、株がお買い得になる

個人的に疑問なのが、「どうして人は、株価が下がると売りたくなるのだろうか?」という点です。もともと株式投資は、「投資先の財産や収益の一部を受け取る権利」である株式を購入します。そして、投資先の収益の一部を受け取ることで収入を増やします。
 
つまり、株式投資は「収入を買う」ことに他なりません。そして、増えた収入でさらに収入を買い、少しずつ収入を増やしていきます。収入は複利で増えていき、いつしか多額の収入を得るようになるのです。
 
にもかかわらず、相場が暴落すると「安くてもよいから株を売りたい!」という動きが多発します。つまり、収入源を安売りする人が増えるのです。これは合理的ではありません。
 
歴史的に見ると、株式投資の平均的な利回りは「金利+年率4~5%」です(1)。今は金利がほぼゼロなので、年率4~5%以上の益回りが期待できる株であれば、むやみに売るよりも、保有を継続すべきでしょう。
 
有名な論文でも、「益回りが高い会社ほど、株価が上がりやすいぞ!」という傾向も確認されています(2)。
 
益回りは、「1÷PER」という式で算出できます。なので、株式情報サイトなどを確認するときには、「PER」の数字を確認するとよいでしょう。目安としては、PERが20~25倍よりも小さな株は、長い目で見て株価が上がりやすいと期待できます。
 
当たり前の話ですが、株は安く買うほど得であり、高く売るほど得です。だから、「株価が下がったから売りたい」という発想は、王道からほど遠く、ほぼ真逆です。
 
(ボロボロの株を売った場合は、立場が逆転するかもしれませんが、優れた投資先に限って言えば、)株価が下がったときにニヤリとしているのは常に、株を売り抜けた投資家ではなく、株を買い増ししている投資家のほうです。
 

株暴落で損をしない秘訣は?

大事なポイントは2つあります。1つは、「株価が下がって気持ちが悪いから」という、感情的な理由で株を売らないことです。株価が下がっても、投資先のビジネスに支障がなければ、いずれ株価はもどるはずです。

一時的な感情に振り回されると、財産とも呼べる株を、安売りしてしまいます。そうならないためにも、「もし今、株価が下がっていなかったとしても、この株を売っていただろうか?」と考えるとよいでしょう。
 
もう1つは、「株価が下がったぐらいで不安になってしまうような株は、そもそも買わない」ことです。優れた株を持っている場合、株価が下がったら、売るどころか買いたいところです。
 
株価が下がって不安になるのは、そもそも株を買う前の分析が甘いからです。「良いか悪いか分からないけど、なんとなく株を買っている」から、少し株価が下がっただけで心配になってしまうのでしょう。
 
きちんと分析さえしていれば、多少株価が下がってもどっしりと身構えられます。株価が下がってから狼狽するのは、結局手を抜いたからに他ならないのです。
 

まとめ

相場が乱高下すると僕らは動転し、基本を忘れてしまいます。その結果、冷静なときには考えられないようなミスをしてしまうのです。
 
株式投資の基本はシンプルです。それは、「株を買うことで、収入を買うこと」「安く買えば得だし、安く売れば損だ」という2つです。
 
この基本を忘れずに、手堅くお金を増やしたいものですね。


【参考文献】
 
  1. 論文:山口勝業, 2016, "株式リスクプレミアムの時系列変動の推計 --日米市場での62年間の実証分析", 証券経済研究, 93, pp. 103-111
  2. 論文:S. Basu, 1977, "Investment Performance of Common Stocks in Relation to Their Price-Earnings Ratios: A Test of the Efficient Market Hypothesis", The Journal of Finance, 32(3), pp. 663-68
 
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