副業をする人が増えている昨今。自分も何か副業を始めてみようか、と考えている人も多いのではないでしょうか。

会社員が副業を始めようと考えた場合、本業の会社との間で良好な関係を築けるかどうかが重要です。

今回は、副業社員の会社との関係について解説します。

会社の就業規則を調べてみよう

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副業は禁止か、条件付き容認か、完全に自由か。まずは確認してみよう

会社員が副業を始めようか考えたとき、まず最初にするべきことは、会社の就業規則で副業について何と書いてあるか、調べることです。

全面的に禁止なのか、一定の条件(業種など)付きで容認なのか、会社の許可があれば容認なのか、完全に自由(規定無し)なのかです。

ただ、「全面的に禁止」と規定されていても、そもそも法律上、会社は就業規則で副業を全面的に禁止することはできず、一定の合理的な禁止理由があるときに限り、禁止が有効というのが本当のところです。

・参考記事:「副業禁止はそもそもNG?会社員の就業規則の基礎知識

まずは、この点を認識しつつ、就業規則に書いてある会社の基本的な考え方を探りましょう。

会社の副業に対する社風を読みとる

就業規則から副業は全面禁止と読み取れる場合でも、前述のような法律の考え方を盾にとって堂々と副業を始めてしまう、という選択肢もなくはないでしょう。ただ、周りの見る目や人事考課なども考えるとなかなかそうもいかないのが会社員の現実です。

とすると、副業を始めるのであれば現業の会社が、
  • 一定の条件付きで副業を容認
  • 許可があれば副業を容認
  • 自由(規定なし)
という3パターンの場合になるでしょう。その場合でも、やはり周りの目や人事考課を気になりますので、チェックしたいのは、周りの社員や上司の副業に対する考え方、会社としての文化です。

長い間、副業を全面禁止する文化があった日本では、いまだ古い体質のままの会社も残っています。「誰も副業なんてしていない」という雰囲気の会社も少なくないでしょう。

いくら副業が解禁されたとしても、古くからの社員や上司の考え方がすぐに変わるとは限りません。「本業もロクにできないクセに、副業なんて始めて……」という評価になって、本業のボーナスや昇級、昇格などの査定にも影響するかもしれません。

一方ではベンチャー気質で、独立志向が強く、社員の多くが副業をしている会社も存在します。

このあたりの社風を、日頃からよく観察しましょう。

副業を会社に言うかどうか考える

もうひとつ考えるべきなのは、「副業していることを会社の人に言うか」どうかです。

「許可があれば副業容認」という会社では、少なくとも人事や上司に言う(届出をする)必要があります。そこは、もちろんルールを守って言うべきでしょう。

副業が自由(規定無し)という場合は、副業を周りにオープンにしている人もいれば、隠している人もいます。

自分が前面に立ってメディアに登場するような副業であれば、言ってしまったほうが気がラクですし、そうでなければ隠し通す選択肢もあります。いずれにしても、前述のような企業文化も踏まえながら、判断したいところです。

会社に全面的に応援してもらう副業が理想

理想は、「会社に対して副業を完全にオープンにして、副業を全面的に応援してもらう」という形です。大企業の社員でも、この形を実現している人が現れています。実際、ガイドが提供する副業の顧問サービスのクライアントにも、「副業を完全に会社にオープンにして、会社が全面的に協力してくれている」という人が何人もいます。

そういう人は、「本業でもめざましい活躍をしている」という共通点をもっています。本業の仕事を大事にしているからこそ応援してもらえるし、本業で活躍できる人だからこそ、副業でも成功できるのです。本業と副業をうまく両立しつつ、会社にも応援してもらえるようになりたいですね。
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