夏のボーナスで狙いたいオンリーワンの強みを持つ３銘柄
夏のボーナスで狙いたいオンリーワンの強みを持つ３銘柄！どれも長期的な成長が楽しみな銘柄です
しかも今回の３銘柄はいずれも好財務（実質無借金経営）、高ROE、最高益更新見込みという３拍子揃っためいがらです。長期的な成長を期待出来る３銘柄、是非、ご参考にしていただければと思います。
フリークアウト・ホールディングス（東証マザーズ<6094>）
【2017年5月19日株価】 3,295円【最低投資額】 100株＝32万9500円
インターネット広告のリアルタイム取引を日本で初めて事業化した企業です。人の手で行われてきた広告取引をコンピュータ間の取引にすることを目指して設立されたのが2010年。わずか4年で株式上場を果たした高成長を続ける企業です。
主力はDSP事業。自動入札システムRTB（リアルタイムビッディング）を導入したプラットフォームは国内大手企業や代理店に提供され、国内トップシェアを誇ります。同社は大手企業や大手広告代理店で10000ものアカウントを持っており、それらがネット広告を強化するにつれて売上は伸びていく仕組みです。
成長を続けるインターネット広告市場では、特にモバイル広告市場は急成長しており、同社の業績を牽引しています。モバイル向けDSPの「Red」は16/5月に運用が開始されたばかりですが、販売の伸びが想定外となり17/9期の通期業績予想を上方修正しています。
RTBは、2008年頃にアメリカで誕生したアドテクノロジーで、欧米を中心に急成長し、米国のRTB市場は年平均48％のペースで拡大してきました。日本では同社が導入した2010年から浸透しはじめ、年平均39％と急成長を遂げています。
成長市場で先行者利益を獲得し、トップシェアを誇る同社の事業環境は非常に良好だと思います。
ショーケース・ティービー（東証１部<3909>）
【2017年5月19日株価】 1,159円【最低投資額】 100株＝11万5900円
インターネットが普及し、パソコンやスマートフォンだけではなく、自動車やロボット、住宅や家電にまで繋がるIoT（全てのモノがインターネットに繋がる）が拡がっています。インターネットは私たちの生活を便利にしたり安全にしたりと生活の向上に貢献しています。しかしその一方、情報化社会が高度化する中では、例えば情報量や機能が多すぎるために利用を途中でやめてしまう、などネットのメリットを十分享受できていない人がたくさんいる、という課題があります。同社は、このようなインターネット利用を取り巻く問題を解決すべく、「インターネットをもっと人に優しいもの、使いやすいものにしたい」という想いの下、“豊かなネット社会を創る”という企業理念を掲げ、ビジネスを展開しています。
Webサイト最適化に特化することで開発した独自技術は国内外で10個に上ります。この独自技術はクラウドサービスとして、メガバンクも含む優良顧客に数多く導入されており、同社の高収益・高利益体質のベースとなっています。そしてその累計導入実績は7,000社を超え、全ての購買データや属性データとして同社のDMPに蓄積されています。優良企業による顧客基盤は、精度の高いデータマーケティングビジネスの展開を実現する、他社にはない同社の武器となっており、データを活用した新しいビジネスの展開にも積極的投資を行いながら取り組んでいます。
マークラインズ（東証ジャスダック<3901>）
【2017年5月19日株価】 3,490円【最低投資額】 100株＝34万9000円
同社は自動車産業に特化したポータルサイト「MARKLINES」を運営する企業です。「MARKLINES」は、自動車関連企業に世界各国のサプライヤー情報（発注・納入、拠点データ等）、生産・販売の統計データ、技術・市場動向、モデルチェンジデータなど自動車関連にまつわる様々な情報が提供されている自動車産業のプラットフォームとして、現在世界31か国、2,300社を超える企業が利用しています。
新規部品メーカーの開拓、市場分析、顧客動向調査、技術戦略立案、販売促進など多方面に活用することができる情報をオールインワンで提供している点は、ばら売りが基本の他社にはない武器となっています。ばら売りだと200万円かかるところが同社では高くても120万円で利用することができる費用対効果の高い部分も競争力となっています。もっとも、同社のようにまとめて情報提供できる会社は世界に存在せず、自動車情報において独走状態というところですが。
こうした強みが評価され、日本の自動車メーカー全社に海外の有力メーカーをはじめ、約2,200社を超える自動車関連企業が採用。国内外の無料登録会員を含む20万人以上（2016年12月末現在）のユーザーが利用しています。
予想される潜在顧客は全世界で約80,000社です。現在の40倍規模です。日本だけでも潜在顧客は10,000社と予測していて、極めて成長のポテンシャルは大きいと言えます。
参考：日本株通信
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