がんになったら休職? 退職? がん治療と働き方の悩み
がんと告知された場合、部位や進行度にもよりますが、「自分はどのくらい生きられるのか」「どんな治療を受けることになるのか」といった、命のことや身体のこと対するさまざまな不安が生じます。
また自分の身体に対する不安と同時に、働いている人ならば生活の維持についての不安も抱えることになります。父親、母親、働く人として、それらの役割を維持していけるのか、収入を得ていくことはできるのか。これらの悩みは一人で抱え込まずに相談していくことが、不安解消への近道ですが、「がんと仕事」に関する相談は少し複雑です。
がん治療を受けながら仕事を継続したいのか、休職したいのか、治療後に復職・再就職をしたいのか、相談者の体調や希望、家計の経済状況などによって、対応する相談場所も異なれば、対応する人も変わってきます。
ここでは、がんと告知された場合に、どこに仕事に関する相談をすればよいのか、また、相談する際のポイントを解説します。これらの窓口を知っていただくことで、よりスピーディーな不安の解消、そしてより良い治療生活を送ることにつながればと思います。
まずは「がん相談支援センター」で問題を整理する
全国のがん診療拠点病院には、がん専門の相談員が常駐する「がん相談支援センター」があります。がん相談支援センターは、漠然とした不安から、医療費の不安や家族問題、仕事の継続などといった、がん治療中の仕事や生活などの様々な悩みに対応してくれます。がん相談支援センターで就労相談を受ける際のポイントですが、仕事の継続や職場復帰の相談をしたい場合、治療スケジュールと仕事内容を照らし合わせ、治療や病状がどの程度仕事に影響するのか、また具体的に可能な仕事内容を医師からの情報を基に、医療ソーシャルワーカーや看護師といった専門の相談員と整理するのがよいでしょう。職場への交渉にも効果的で、職場復帰もしやすくなります。大切なのは、「何ができないか(難しいか)」はもちろんですが、「ここまでは行える」の指標を明らかにすることです。就労経験での自身の強み(得意分野)とうまく組み合わせることが効果的です。
また、抗がん剤治療では1クール目の副作用の症状の出方が参考になる場合があります。「抗がん剤投与3日目~7日目まではだるさや吐き気があってつらい」などの情報を、2クール目以降の仕事のスケジュールに活かしている方もいらっしゃいます。個人差がありますので、主治医にご確認下さい。相談のポイントを以下にまとめました。
■「いつ」
早いに越したことはないですが、治療方針が決定した時や、決定する前でも、今後の生活や仕事の継続に不安が生じたときに相談を受け始めるケースもあります。
■「だれが」
仕事の相談は基本的には本人が行うのがよいでしょう。生活やお金に関しての相談は家族が受ける場合もあります。
■「どこで」
かかりつけでなくても、相談に対応している場合もあります。お近くのがん診療拠点病院に問い合わせ、対応可能か確認してみましょう。「全国のがん相談支援センター一覧」をご覧ください。
職場復帰の相談・交渉は「人事課」へ
職場復帰の具体的なスケジュールや条件面に関しては、職場に人事課がある場合、直属の上司ではなく、人事課と交渉するのが一般的です。講演先の企業の人事担当者より、「今後がんに罹患する従業員が増えていく中で、どれだけ企業として配慮できるか不安です」という声を受けたこともあります。がんと就労に関しては病状や治療の個人差もありますが、キャリアや経験なども大きく影響しており、企業側も試行錯誤で対応している段階です。安全配慮義務も考慮しながらの職場復帰のスケジュールの決定となっていきますので、治療内容から起こり得る副作用や合併症が、就労にどの程度影響を及ぼすのかを整理し、復帰後はどの程度、内容の就労が行えるのかというところを中心に職場復帰の交渉を行っていきましょう。また、私自身がよく受ける相談に、「仕事自体は椅子に座って行えるが、通勤ラッシュが身体的につらい」というものがあります。就業時間内だけでなく、通勤時間や通勤方法の融通が利くのか、そして休憩時間や休憩場所の配慮などをしてもらえるのか、働き続けられる環境づくりに関してもご相談されることをおすすめしています。
個別具体的な就労やお金の悩みは「各専門家」へ
内閣府の平成28年度 がん対策に関する世論調査では、仕事と治療等の両立を困難にする要因として、次のようなものが挙げられています。21.7%「代わりに仕事をする人がいない、またはいても頼みにくいから」
21.3%「職場が休むことを許してくれるかどうかわからないから」
19.9%「がんの治療・検査と仕事の両立が体力的に困難だから」
15.9%「休むと収入が減ってしまうから」
12.8%「がんの治療・検査と仕事の両立が精神的に困難だから」
6.0%「休むと職場での評価が下がるから」
職場との相談・交渉で解決の可能性が見える要因もあれば、患者さん自身の生活設計が関係する要因もあります。個別具体的な就労相談に関しては、専門家に相談される方が解決への近道となる場合があります。
1. 就労相談・社会保険の専門家「社会保険労務士」
就業規則や社会保険の専門家である社会保険労務士への相談では、例えば「仕事を辞めなければいけないのか?」「短時間勤務を希望することはできるのか?」といった悩みに対し、法的な裏付けのあるアドバイスが得られます。社会保険労務士はがん診療拠点病院のがん相談支援センターに派遣されている場合もありますので、お近くのがん相談支援センターで確認していただくと良いかと思います。
2. 家計の専門家「ファイナンシャル・プランナー」
前述の統計の要因の一つである「休むと収入が減ってしまうから」というのは、心身辛い状況で仕事を休みたいが休めない、仕事と治療の両立が困難であるという現状が表れています。このような仕事の継続とお金の問題が絡んでいる場合は、職場での働き方の相談と同時に患者さん自身の生活の再設計を行うことで、より心身に負担の少ない働き方やお金の悩みの解決に結びつきます。支出面を調整することも効果的です。 「医療費で増えた支出に対し、収入はいくら必要なのか」というのは、どのくらい働かなくてはいけないのかに繋がるためです。生活の維持や治療費のため仕事を辞めたくない、または辞められない場合は、収入や支出の見通しを立てることも一つの方法となります。見通しが立つことで無理をしない仕事の選択につながります。
■お金に関する相談場所のポイント
- 「がん相談支援センター」……漠然としたお金の不安、医療費についての相談に対し、高額療養費の説明や医療機関によっては医療費の分割支払いに対応しています。
- 「ファイナンシャル・プランナー」……個人資産や保険、不動産、相続といった個別性の高いお金の悩みに対応しています。FPが相談対応している医療機関もあります。
再就職に関しての相談は、「ハローワークの就職支援ナビゲーター」へ
次に再就職の相談についてご説明します。厚生労働省では、ハローワークに就職支援ナビゲーター を配置し、 がん診療連携拠点病院などとの連携のもと、個々の患者の希望や治療状況を踏まえた職業相談・職業紹介、患者の希望する労働条件に応じた求人の開拓、患者の就職後の職場定着の支援などの就職支援を全国的に実施しています。 また、がん診療連携拠点病院などへの出張相談による職業相談や労働市場、求人情報などの雇用関係情報の提供も行っています。事業実施安定所とがん診療連携拠点病院の一覧
相談を受ける際に大切なのは以下のポイントです。
- 新しい職場にどこまで伝えるのか
- 自身の強みと企業に貢献できる部分
がん患者さんは、働く目的や希望する働き方によっても相談先が変わってきます。体調や治療スケジュールに合わせ、どのように働きたいのかを明確にし、的確な相談場所で相談を受けることが、仕事や生活面のお金の悩みの解決への第一歩となります。