ツアー選びで気を付けたい旅行会社の5つの特徴(3ページ目)

その5 キャンセル料が異常に高い

キャンセルを前提に旅行の申し込みをするのは良いことではありませんが、実際にやむを得ない事情でキャンセルをしなければならないことも一定の確率であるものです。しかしその場合も想定して取り消し料率までしっかり比較確認した上で申し込みをしている人というのは、やはり少数派なのではないでしょうか。

キャンセル料は、旅行契約を結ぶ時に旅行会社が顧客にしっかりと伝えなくてはいけない事項の一つですが、実際には口頭でわざわざキャンセル料率を丁寧に説明してくれる会社なんてまずありません。ほとんどが「読んどいてください」と書面を渡されるか、メールに添付してあるかのどちらかだと思います。

申し込みの時点でキャンセルの話は聞きにくいものですが、いざという時のためにも、確認しておくことをお勧めします。特に格安航空券などは、購入発券後は一切払い戻し不可という商品も少なくありません。価格とキャンセルリスクを常に計算しながら自分の予定に合った商品を選ぶことが大事です。

ガイドの経験を一つ申し上げると、ある大手代理店の子会社で航空券の手配を頼んだ時のことですが、キャンセル料を確認すると、商品は購入発券後の払い戻し不可という格安のものだったのですが、その場合は「全額返ってこないのみならず、さらにその旅行会社に対して取消手数料として数千円を支払うこと」というものでした。

キャンセルの場合は一切返金しないどころか（いくら格安とはいえ、これ自体かなり理不尽だと考えますが）、さらに追加で手数料を支払えというのには驚きました。申し込みはせずに、他社で同じ航空券を手配してもらったのは言うまでもありません。

参考までに、旅行業界には「標準旅行業約款」と呼ばれるものがあります。約款とは、簡単に言えば会社と顧客の契約上の取り決め事のことです。この標準旅行業約款に言わば「標準」のキャンセル料率が載っています。

日本旅行業協会のサイト、「標準旅行業約款」（PDF）はこちら

PDFの11、12ページにいわゆる「ツアー」の場合の取り消し料率が掲載されています。

以上を参考に、素敵な旅行を楽しんで下さいね！