ご挨拶
藤本誠之
藤本流「半歩先読み術」と信用取引を使えば、あなたも勝てる投資家に！
今回は、「勝つための、日経新聞様々な面の記事の読み方」です。
日経新聞の様々な面
今まで、日経新聞の記事の読み方として、1面、社会面、投資面について解説してきましたが、今回は残りの様々な面の記事の読み方を解説致します。総合１・2
この面は、社説、特集、また1面記事の詳細内容など、様々な記事が掲載されます。この面で、投資家が注目すべき点は、月曜の2面・3面に、2大ビジネス誌である「週刊東洋経済」と「週刊ダイヤモンド」の半5段広告が掲載されていることです。この広告で、世の中の平均的なビジネスマンが、今どのようなことに興味を持っているのかが判ります。大特集のタイトルなどで、世の中の流れが大まかにわかるのです。また、「週刊ダイヤモンド」では個別企業1社を取り上げ大特集号もあるので、この場合は要注目です。具体例 2014年4月21日 <6758>ソニー (東証１部)
2014年4月21日の3面に「週刊ダイヤモンド」の「ソニー消滅」といった非常の刺激的なタイトルの半五段広告が掲載されていました。「尽き果てる“延命経営”」「ソニーが食いつぶす過去の遺産」「戦略なき平井経営の大罪」など気になる見出しが満載です。やはり、この掲載記事によって、ソニーの株価にも大きな影響があったようです。信用取引を使った戦略としては、個別企業で大きな悪材料に見えるタイトルが広告に掲載された場合、記事ではないので、気づかれにくく、この悪材料を寄り付きですべて消化するケースは少ないので、信用「売り」がオススメの投資戦略です。
ちなみにソニーの場合も、やっぱり売りで正解だったようです。赤丸が、広告掲載日です。掲載日は小幅高であったものの、翌日からは急落でした。
ソニーの日足チャート
図表1 ソニーの日足チャート
政治面
日本の政治・政策に関する記事が掲載されています。「国策に売りなし」という相場格言があるように、国策を知るためにも、是非チェックしてください。また、「首相官邸」というミニコーナーがあり、そのときの首相の前日のスケジュールが掲載されています。意外な企業経営者との会食などの記載もあるので、すぐに取引に役立つ情報ではないですが、首相と会えるだけの力のある経営者が経営する会社は、何か国策に絡んでメリットを受ける可能性があるので、要チェックです。
経済面
この面も、様々な経済記事が掲載されています。今後のヒントとなる記事なので、柔軟な発想で連想ゲームを考えるのが良いでしょう。国際面
基本的には、「○○危機」や、「地域紛争」の時は、重要性が増す面です。通常は、直接株式市場の個別銘柄に影響を与えることは少ないです。木曜日に掲載される「週刊文春」「週刊新潮」の広告も、たまに企業の不祥事ネタが掲載されていますので、チェックしても良いでしょう。
アジアＢｉｚ・消費Ｂｉｚ面
流行のトレンドを掴むのに良い面です。ヒット・流行商品・サービスから、その商品・サービスを提供している企業に注目するのも、銘柄選びの良い手法です。企業面
個別企業に関する様々な記事が掲載されています。新商品・新サービスの解説などもあるので、個別銘柄の知識を集めるには、オススメの面です。ＴＶ面
企業の経営者の出演が多い番組は、要チェックです。「カンブリア宮殿」や「がっちりマンデー」などの経済ネタの多い番組はもちろんのこと、「アメトーク」などのバラエティ番組でも「○○芸人」など、個別銘柄が取り上げられる場合もあるので、要チェックです。最終面
最終面で重要なのは、連載コラム『私の履歴書』です。1か月おきに著名人が登場し、半生を振り返る文化面掲載の人気コラム。
日経新聞の連載中にその企業の不祥事が起きたり、業績が悪化したりしたら、日経新聞のメンツが立たないはずです。当然、そうした心配の少ない会社の経営者を選んで連載させているはすです。そういう意味で、同コラムに掲載される期間は『悪材料は出ない』という日経新聞のお墨付きと考えても良いでしょう。
更に裏技としては、月末日に出る予告の『明日からは○○さんです』で、来月の執筆者がわかり、企業経営者の場合は、その銘柄は信用取引で「買い」の可能性が高いと考えられます。
今回で、日経新聞の記事の読み方は終了です。
次は、「こんな媒体も要チェック」です。
今回のまとめ
・日経新聞には、様々な記事が掲載されており、全てを詳細に読まなくても「見だし」だけでも、全部チェックしよう。その上で気になる記事のみ、詳細に読んで、「連想ゲーム」で投資戦略を考えるヒントにしよう。
・記事だけでなく、意外に広告やＴＶ欄の番組内容から、投資のヒントは得られます。
＊本サイトで紹介する意見や予測は、筆者個人のものであり、所属する証券会社の意見や予測を表わすものではありません。また、紹介する個別銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。投資にあたっての最終決定はご自身の判断でお願いします。
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