株・株式投資/信用取引の始め方・勝ち方

信用取引で勝つ!日経新聞投資面記事の読み方

信用取引の始め方と勝ち方を解説します。相場の福の神である藤本流の「半歩先読み」を使って「50万円」の投資金額で、毎月「5万円」の収益を狙える方法を解説していきます。今回は、「勝つための、日経新聞投資面記事の読み方」です。

藤本 誠之

執筆者:藤本 誠之

株式ガイド

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ご挨拶

まいど、相場の福の神こと藤本です。信用取引の始め方・勝ち方の連載コラムです。このコラムの目的は、藤本流の半歩先読みの投資手法を学んでいただき、信用取引を上手く使うことによって、半歩先読みの投資戦略を実現化させます。最終目的は、このコラムをお読みの個人投資家が、「50万円」の投資金額で、毎月「5万円」を儲けることの出来るくらいにすることです。

藤本流「半歩先読み術」と信用取引を使えば、あなたも勝てる投資家に!

今回は、「勝つための、日経新聞 投資面記事の読み方」です。

日経新聞投資面記事とは

日経新聞の投資面は、下記の4つの面から構成されています。

投資情報
マーケット総合
マーケット証券
証券


証券面は、株価・投資信託の基準価格が掲載されているだけなので、残りの3つについて、個別に「信用取引」での活用法をご紹介致します。

投資情報

この面は、個別銘柄の株価動向に関わる記事や、日経新聞が独自に行った個別銘柄の業績予想、業界動向、個別銘柄を様々な角度からご紹介する特集記事など、注目すべき記事が満載です。

また、企業から発表された業績予想修正・配当異動、財務短信なども掲載されています。その他、市場替えや、公募増資などのエクイティファイナンス、立会外分売の実施、新規上場銘柄の紹介など情報も掲載されています。様々な情報から、投資戦略を組み立てることが可能です。

具体例  2014年6月<4631>DIC (東証1部)

DIC 株価日足チャート

DIC 株価日足チャート

例えば、投資情報面から掲載される公募増資の記事からでも、戦略を立てることが可能です。具体的には、2014年6月に発表、実施されたDICを例に取ると、下記のようなスケジュールで公募増資が行われました。図表にふった番号の1、2、3、4が対応しています。

1、6月2日引け後、公募増資4000万株とオーバーアロットメントによる第三者割当増資600万株により、手取り概算金上限114億7860万円を調達すると発表した。
2、6月10日 終値253円からディスカウントして、公募価格が245円に決定
3、6月17日 払込期日
4、6月18日 受渡日

1、公募増資が発表され資金使途がほとんど過去の借金の借り換えなどであったことから、成長のための増資と認識されず、需給悪化・希薄化懸念で翌営業日以降下げており、公募価格決定まで下落基調が続いています。この場合の戦略は短期的な信用「売り」が考えられます。ただし、価格決定日までには手じまいを行う必要があります。

2、公募価格が決定し、翌営業日に安く始まりますが、大幅高で3.の払込日まで堅調な値動きとなっています。

払込期日までに、公募価格を大きく割り込むと公募増資が失敗に終わるので、出来る限り公募価格に近いところを狙う信用「買い」が考えられます。

3、払込日以降は、2.以降に買った建玉の手仕舞いを考えます。このときは上昇しましたが、受渡日以降に公募価格を割り込みそうな場合は、損切りです。

4、受渡日以降は、公募価格(図表1の赤いライン)が上値抵抗線・下値支持線となります。公募価格を割り込むような局面では、信用「売り」、逆に一旦公募価格を大きく割り込み、反発相場で公募価格を抜けてきたら信用「買い」と、公募価格を基準に売買戦略を立てることが可能です。

マーケット総合

マーケット総合面には、様々な投資指標や、市況解説が掲載されています。
信用取引で重要な情報は、信用取引に関する様々な指定情報です。例えば……

制度信用銘柄に選定
取引所が制度信用銘柄に選定します。選定された銘柄しか制度信用では取引できません。

臨時措置
取引が過熱した銘柄の委託保証金率引き上げなど、規制が掲載されます。また、規制解除なども掲載されます。

日々公表銘柄
信用取引の売買動向を通常の週に1回ではなく、毎営業日公表します。

このような情報は信用取引にとって非常に重要で、急騰して銘柄が委託保証金率の引き上げや日々公表銘柄への指定などにより、急落するケースがあります。また、急落後に取引が落ち着き、規制が解除された場合など、再度急騰するようなことがあります。

特に株価変動の激しい銘柄を好んで取引を行うような投資家の場合、毎日のチェックが必要でしょう。

また、市場全体の信用取引残高、評価損益率などの情報も、重要な情報です。例えば、買い残の信用評価損益率がマイナス10%より悪化すると、評価損によって売買の回転が効かなくなり、信用取引が主導で上昇していた銘柄などの株価の上値が重くなります。逆に-5%未満になると、売買の回転が効き、株価が更に過熱することになります。しかし、評価損益率が0%付近まで来ると、株価の過熱が頂点に達し、急落の可能性が生じます。

このように、他の投資家の収益動向によって、株式市場も影響を受けますので、信用取引の売買動向が判るこの面の情報は、非常に重要です。

マーケット商品面

この面は、貴金属や資源、食料品など様々な物の価格についての情報が掲載されております。

信用取引において、この面の活用法は、中・長期の投資の参考になることです。例えば、原油・ガソリン価格の上昇時には、石油会社などの資源会社の銘柄や、新エネルギー関連銘柄などが、価格上昇が追い風となります。

モノの価格が上がったときに、追い風・逆風となる銘柄を考える連想ゲームによって、信用取引での投資戦略を考えることが可能です。


次回は、日本経済新聞の他の面の活用法をご紹介いたしましょう。

今回のまとめ

・投資情報面は、個別銘柄情報の宝庫、記事から信用取引での投信戦略を立てることが出来ます。
・マーケット総合面は、様々な投資指標や、信用取引の状況に関する情報が満載。株式市場全体の状況を掴んで、全体の相場観を考え、個別には信用規制情報などに注意しよう。
・マーケット商品面は、モノの価格に関する情報が多く、価格の上下によって追い風・逆風になる銘柄を考えよう。

*本サイトで紹介する意見や予測は、筆者個人のものであり、所属する証券会社の意見や予測を表わすものではありません。また、紹介する個別銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。投資にあたっての最終決定はご自身の判断でお願いします。
*正確かつ信頼しうると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性または完全性を保証したものではありません。
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