ワーキングホリデーは帰国後の就職に有利？不利？

約1,000名への調査を実施

ワーキングホリデーは帰国後の就職活動に有利になるか？それとも不利になるか？ワーキングホリデーでの渡航を検討しているほとんどの人にとって、気になることであるはずです。

今回はその疑問にお答えすべく、2014年3月に実施したアンケートから関連する項目をご紹介します。

2014年3月に一般社団法人JAOS海外留学協議会がまとめた実態調査（注１）において、「ワーキングホリデーや海外インターンシップなどの海外就業体験が帰国後の就職に際して有利な条件になったか否か」についてのアンケート結果が出ています。

1583名の有効回答のうち、海外就業体験としてワーキングホリデーの体験者が1191名、海外インターンシップ経験者は216名、その両方を体験した人は141名でした。

ワーキングホリデーは就職に有利＝37.9％

次のグラフ「海外就業体験の就職への影響」を見ると、ワーキングホリデーで就業体験をした人で「かなり有利な条件となった」（9.7％）、「少し有利な条件になった」（28.2％）と「有利」に運んだとの認識を持つ体験者は37.9％でした。

一方、「特に有利な条件とはならなかった」との回答は最多で43.8％であり、「少し不利な条件となった」（2.9％）、「かなり不利な条件となった」（1.5％）と「不利」を感じた体験者は4.4％でした。

単なる「ホリデー」と思われないために

ワーキングホリデーは、制度としてそれほど一般的に理解されておらず、「ワーキングホリデー」制度を利用して一年間海外で滞在していたことを、「ブランク期間」と捉えたり、単に「遊んできた」と解釈する人事担当者もいることは実際に耳にします。また、面接が圧迫面接の場合、「海外でホリデーを楽しんできただけでしょ」という類の発言を意図的に担当者がする場合もあります。

そうした場合も含め、帰国後の就職の際には履歴書や面接時に、海外就業体験によって、どのようなスキルを身につけ、それがビジネスの場でどのように活かせるのかを、上手く表現することが重要になります。

次のページでさらに詳細をみていきましょう。