ご挨拶
まいど、相場の福の神こと藤本です。信用取引の始め方・勝ち方の連載コラムです。このコラムの目的は、藤本流の半歩先読みの投資手法を学んでいただき、信用取引を上手く使うことによって、半歩先読みの投資戦略を実現化させます。最終目的は、このコラムをお読みの個人投資家が、「50万円」の投資金額で、毎月「5万円」を儲けることの出来るくらいにすることです。藤本流「半歩先読み術」と信用取引を使えば、あなたも勝てる投資家に！
今回は、信用取引に向いている銘柄、向いていない銘柄です。
制度信用と一般信用
信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引（無期限信用取引）」があります。「一般信用取引」はお客様と証券会社の間で取り決めた銘柄を、「制度信用取引」は取引所が選定した銘柄をお取引できます。また、返済期限やコスト等も制度信用取引と一般信用取引（一般信用取引）で条件が異なりますので、お取引前に確認が必要です。(図はイメージ)
図１
図2
売りが出来ない銘柄もあります。
「一般信用取引」の場合、多くの証券会社は新規買建のみです。しかし、取り扱い銘柄は、証券会社によって異なりますが、東証1部・2部・マザーズ・ジャスダックのほとんどの銘柄が取引可能な場合が多いです。新規公開銘柄を上場初日から取引可能なことも多いようです。「制度信用取引」の場合、証券取引所によって、2種類に指定されます。信用銘柄（融資銘柄）と貸借銘柄です。信用銘柄（融資銘柄）は、新規買建のみですが、貸借銘柄は新規買建と新規売建が出来ます。
結局、大多数の証券会社においては、「新規売建（空売り）」が可能なのは、貸借銘柄のみということになります。
表は2013年度末の東証の信用銘柄・貸借銘柄の数と上場会社数比です。そこから分かるように「制度信用取引」の場合、99.9％の銘柄は「新規買建」が可能ですが、「新規売建」は全体の54.0％の銘柄しか出来ません。特に新興市場においては、マザーズで15.0％、JASDAQで13.4％の銘柄のみ「新規売建」が可能になっています。
向いている銘柄・向いていない銘柄
買建でも売建でも大きな金額を売買する場合に重要なのは、自らの注文で株価が大きく動いてしまうほど、影響があるかどうかです。自分の買い注文で大きく値段を上げ、売り注文で大きく値段を下げてしまうと、非常に売買が難しくなります。自分が取引しようと思っている株数と、過去の出来高を比較し、また注文時の板状況を見て判断すればよいでしょう。大まかに言うと、過去の平均出来高に対して、5％を超えると株価に大きな影響を与える可能性があります。だから、100万円程度の売買の場合は、1日の平均約定金額が2000万円以下の場合は、要注意です。また、「制度信用取引」の「新規売建」の場合は、現在の信用買い残と売り残の株数に注意が必要です。「新規売建」を行った場合、決済のために渡される株は原則的に信用買い残の株です。信用買い残が、信用売り残を大きく上回っている場合、問題はありませんが、信用買い残と売り残が拮抗または、売り残が買い残を上回っている場合は、「逆日歩」の可能性があります。その場合は、「新規売建」は「逆日歩」という大きなコストが発生してしまいます。「新規売建」の場合は、出来る限り「逆日歩」がつかない銘柄を選ぶべきです。
それでは、どのような銘柄が「逆日歩」が付き易いかというと、発行済み株式数の少ない銘柄は、付き易いと考えられます。「新規売建」の株がすぐに不足してしまわないよう、発行済み株式数の数量を考慮し、発行済み株式数が多い銘柄を選ぶ必要があります。
ただ、発行済み株式数が多い銘柄を選んだとしても、逆日歩がついてしまうこともあります。浮動株比率が低い場合です。浮動株比率とは、簡単に言うと、大株主や金融機関などの持ち合い以外の株式で、発行済み株式数に対して、市場に出回っている株の割合のことを言います。
この、浮動株比率が低い場合は、市場に出回っている株数が少ないため、売建が増えると直ぐに逆日歩が発生してしまい、大きなコストが発生してしまうのです。
ただし、日計り取引（デイトレード）や数日間程度の短期取引の場合は、大きなコストにはなりにくいので、そんなに神経質にならなくても良いでしょう。
今回のまとめ
・「新規売建（空売り）」が出来るのは、大多数の証券会社の場合、全体の約半分の銘柄の取引所に指定された貸借銘柄のみ。
・東証マザーズ・JASDAQなどの新興市場では、全体の1割強しか制度信用取引では「新規売建（空売り）」が出来ません。
・信用取引を行う場合は、自らの注文で株価に影響を与えるかどうかに注目。また新規売建については、「逆日歩」がつかなそうな銘柄を選択すべきです。
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