これからは品質が良く長持ちする家を建てる時代です。

これからは品質が良く長持ちする家を建てる時代です。

品質のよい家を建てるために設けられた「長期優良住宅法」と「住宅性能表示制度」。この二つの制度のいずれかを利用して建てた家は、優良な住宅とみなされ、それぞれ税制面などの優遇措置が受けられるようになっています。

では、この二つの制度はどこがどう違うのでしょうか。家を建てる時、どちらの制度を利用したらよいのか迷うこともあるかもしれません。今回はそれぞれの違いやメリットを比較してみましょう。

 

制度の主旨比較

長期優良住宅法(長期優良住宅普及の促進に関する法律)は、平成21年6月4日に施行された比較的新しい法律です。主たる目的は「長期にわたり良好な状態で使用できる家」を建てること、すなわち住まいの長寿化が目玉になっています。

一方住宅性能表示制度は、品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)の骨格を成す3本柱の一つで、長期優良住宅法より一足早く平成12年に施行されました。この制度の目的は「品質のよい住宅」を建てること。チェックされるポイントは、耐震性や省エネ性など10区分、32項目と多岐にわたり、長寿化に限らず住宅全体の品質を底上げしていこうということが目的になっています。

認定条件(戸建て住宅の場合)

長期優良住宅と住宅性能評価住宅それぞれの評価項目(諸条件)を表にしました(【表1】)。
【表1】認定を受けるための条件比較(クリックで拡大)

【表1】認定を受けるための条件比較(クリックで拡大)


長期優良住宅の認定を受けるためには全部で9つの条件を満たす必要があり、そのうち4つの項目が住宅性能表示制度と重なっています(【表1】色のついた部分)。

長期優良住宅の認定を受けるためには所轄行政庁への申請が必要ですがが、その時登録性能評価機関の発行する適合証を添付すると手数料が割引になります。

上記の表からわかるように、長期優良住宅と性能評価住宅では認定基準に重なっている部分が多いため、住宅性能評価を受けた住宅が長期優良住宅も合わせて申請する場合、申請にかかる諸費用がそれぞれ単独で取る場合に比べ、割安になるというメリットがあります。

次のページで長期優良住宅と住宅性能評価住宅のメリットを比較してみましょう。