生命保険の見直し/ライフスタイル別 生命保険見直し事例

晩婚男性は生命保険をどう見直せばいい?

独身主義を貫くつもりだったのか、それともたまたま縁がなかっただけなのかはわかりませんが、40歳前後かそれ以上の年齢で結婚する、いわゆる「晩婚」。そんな晩婚男性は、生命保険をどう見直せばいいのでしょうか? ポイントは、死亡保障と医療保障です。独身時代に加入した保険を見直すか、新規加入するかで対応します。詳しく見ていきましょう。

執筆者:小川 千尋

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晩婚でも見直しポイントは医療保障と死亡保障

結婚したときの保険の見直しポイントは、医療保障と死亡保障です。これは、早婚であろうと晩婚であろうと変わりません。
年齢に関係なく、結婚したら死亡保障と医療保障を見直す。

年齢に関係なく、結婚したら死亡保障と医療保障を見直す。



医療保障は独身時代に準備してあるでしょう。けれど、医療保険に加入したのが5年以上前なら、結婚を機に見直しを。ここ数年で医療保険は保障内容がバージョンアップしているので、新しい保障に切り替えておいた方がいいからです。

どこが新しいかと言うと、入院は日帰りや1泊2日以上など短くても給付金がもらえること、手術の保障範囲が広くなっていること、全額が自己負担になる先進医療を保障する特約が標準装備されていることなどが挙げられます。入院日額は1万円で、保障内容は入院と手術、先進医療がカバーされていればOKです。保障期間のタイプは終身型が安心です。

もし、入院日額は5000円で加入していたら、その保険はそのままで、新しい保障内容の医療保険で5000円を上乗せするという見直し方でもかまいません。なお、定期型の医療保険に加入している人は、年齢的に終身型に切り替える最後のチャンスと言えるでしょう。

病気・ケガとは縁がなく、医療保険に加入していなかった人も、この機会に入ってくださいね。

死亡保障は結婚したらきちんと考えて! 必要な保障額は夫の職業と妻の職業、子どもの有無、住宅の形態で異なりますが、夫が会社員で賃貸住まいのケースで目安額を見ておきましょう。

●妻は仕事をしていて子どもはまだ(または、子どもを持つつもりはない)
⇒シングルどうしが一緒に暮らしているようなものなので、夫の死亡保障はなくてもかまいません。

●子どもができたが妻は仕事を続ける
⇒妻も仕事をしているので、子どもの養育・教育費の夫負担分として2000万円程度を20年~25年カバーします。

●妻は専業主婦になり、子どもはまだ(または、子どもを持つつもりはない)
⇒妻のための死亡保障として1000万円程度を、夫が退職するまでカバーしておきます。

●子どもができて妻は専業主婦になる
⇒妻子の生活費と子どもの養育・教育費用として3000万円程度を20年~25年カバーします。

晩婚の保険見直しはココが問題!

年齢が高くなってから保険に入る、見直す際の問題点は2つあります。

1つは、生命保険は年齢と性別で保険料を決めるのが基本なので、保険料が高くなることです。もう1つは、病気で入院経験があって、保険に入れないか、入りにくくなっている可能性があることです。


 

保険料が高くなる問題点はどう解決する?

まず保険料が高くなることについて、どうすればいいか考えてみましょう。保険料が高くなっても必要な保障は確保しなければいけません。子どもができたことがきっかけで結婚に踏み切る男性も多いでしょうから、その場合は死亡保障の確保は最優先事項です。

死亡保障は定期保険か収入保障保険を利用しますが、収入保障保険の方が保険料は割安なので、こちらの保険を利用するといいでしょう。それでも保険料が高すぎる場合は、保障額を3分の2か半分まで下げるのはやむをえません。その代わり、夫の死亡リスクのカバーは不十分なことを自覚し、万が一の際は、妻が受ける経済的ダメージは大きくなることを覚悟しておきましょう。

医療保障は、医療保険に加入していない人は、本来であれば入院日額1万円は欲しいところですが、日額5000円でよしとしましょう。現在は日額5000円を準備している人は、保険料アップを避けるために上乗せはあきらめて。また、古い保障内容の医療保険を新しい保障内容の医療保険に入り直すこともあきらめましょう。

入院経験がある場合、保険には入れないの?
保険に入れない、入りにくい場合の対処方法は?

次に、入院経験がある場合について考えてみます。入院経験があっても完治してから一定期間(5年が一般的)が過ぎていれば、他の人と同じ条件で加入できます。しかし、退院してからそれほど経っていない、病気の種類によっては加入を断られることもあります。

その場合、死亡保障の保険は特別保険料(割増保険料)を払う、一定期間の保険金を削減する、特定部位を不担保にする、のいずれかの方法で加入をしましょう。保険料が高くなっても、保険金額が減らされても、ある程度の死亡保障は確保したいからです。特に、子どもが小さい時期はなおさらです。

医療保障については、退院後1年または2年を過ぎていて、それ以外のいくつかの項目に当てはまらなければ、持病があっても加入できる引受基準緩和型の医療保険があります。ただ、保険料は高くなるので、加入する必要があるかどうかをよく考えましょう。現在、医療保険に加入していれば、それだけでいいと割り切る考え方もあります。

男性に限らず、晩婚の人にありがちなのは、老後資金またはその他の資金作りのために貯蓄型の保険に入っていることです。貯蓄として有利な保険はそのまま続けてかまいません。しかし、家計的に厳しければ、払済保険にする、解約するなどの見直しが必要になります。

最後に、保険見直しとは関係ありませんが、ひと言。晩婚の人は結婚するだけならいいですが、子どもを持つ人は、キャリアプランとライフプランの見直しも必要なことを覚悟してください。遅くに子どもを持つと、定年退職後に子どもの教育資金のピークが来るなど、70歳過ぎまで収入を得ないといけなくなります。ですから、そのつもりでキャリアプランを考えてください。ライフプランも、賃貸住まいの人は持家をあきらめる、夫婦の老後資金を作るために妻も働くなどの修正が必要でしょう。


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