ETFはどの証券会社でも買える！

国内ETFはすべての証券会社で売買できる

通常の投資信託は、その商品を取り扱っている窓口でしか購入することができません。一方、ETFは証券取引所に上場している投資信託。東証や大証に上場している国内ETFであれば、株式と同様、全国のどこの証券会社からでも購入・売却することができます。

取引のルールも株式と同じ。各ETFには4けたの銘柄コードがついており、1口、10口、100口など決められた取引単位で売買されます。取引時間中であればリアルタイムで値動きを見ながら好きなタイミングで売買が可能。注文の出し方も、値段を特に指定しない成行注文と、買いたい値段や売りたい値段を指定する指値注文を選べます。

ETFを売買する際は、そのつど株式と同様の委託手数料がかかります。委託手数料の金額は証券会社によって差があるため、できるだけ安い窓口を選んでコストを抑えることをおすすめします（ETFのコストについてはこちらの記事をご参照ください「ETFにかかるコストとお得な窓口は？」）。

ETFはネット銀行をとおしての売買も可能

通常の投資信託は、証券会社、銀行、郵便局などさまざまな金融機関で取り扱われていますが、ETFの取り扱いは基本的には証券会社のみ。しかし、最近では多くのネット銀行や大手銀行のインターネットバンキングが金融商品仲介サービスを行っており、顧客からのETFの注文を受けつけています。

これは銀行が証券会社からの委託をうけて証券口座の申込や売買注文を取り次ぐというもの。投資家にとっては預金と同じ窓口で投資も行えるので便利です。まずは利用中の銀行が仲介サービスをおこなっていないかどうか確認してみてはいかがでしょう。

海外ETFを取引できるのは一部の証券会社だけ

海外に上場している海外ETFは、国内ETFと違って、取り扱っている証券会社が一部に限られます。

おすすめは手数料が安く、品揃えも豊富な楽天証券、SBI証券、マネックス証券の大手ネット3社。海外ETFを購入する際は売買委託手数料と為替手数料の二つのコストがかかりますが、どちらも店舗型証券にくらべ安く抑えられているのが特徴です（海外ETFのコストや購入のポイントはこちらの記事をご参照ください「海外ETFの種類と取引のポイント」）。取り扱い本数は3社ともほぼ同じなので、HPのETFのページが充実していて見やすい会社を選ぶとよいでしょう。

ただし、ネット証券では、現在のところ海外ETFを特定口座で受けられず、一般口座扱いとなりますのでご留意を。海外ETFをどうしても源泉徴収アリの特定口座で売買したい場合は、野村証券や大和証券など大手店舗型証券をご利用ください（特定口座と一般口座の違いについては「確定申告 特定口座と一般口座の違いは？」をご参照ください）。

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