貯める目標額はどのくらい？
子どもたちにどんな教育を受けさせたい？ 夫婦で話し合いを
教育資金の準備は子どもが生まれたらすぐにスタートするのが鉄則です。まずはどんな教育を受けさせたいか、夫婦でよく話し合いましょう。表を作ってチェックを入れてみるのもいいでしょう。それぞれ年間でどれくらいかかるかが分かります。
それぞれの年間額を見て、家計でまかなえないであろう分を算出し、累計したものが貯蓄目標額となります。きちんと計算するのであれば、一般的な額ではなく、実際の金額で計算してみるといいでしょう。
「貯めるお金」として、大まかな目安を出したものが図表2です。
公立中心の進路で、大学までの費用をある程度親がサポートしたいと考えるのであれば、子ども1人300万円以上が目安（下宿の可能性がある場合は500万円以上）。この目安額を、できれば中学卒業までに貯めれば、急な進路変更にも対応できます。
「中学校から私立」を希望する場合、私立の間は子ども1人につき年間100万～150万円の教育費がかかり続けます。一部でも貯蓄で備えるなら、塾代がさほどかからない小学校4年までに貯めましょう。
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妻がパートに出たときにまとめて貯めると考える世帯もありますが、最低限の貯蓄をすぐにでも始めておいた方が安心度は高くなります。
また、特技やスポーツ、音楽の才能を伸ばすことも「教育」です。その子の持つ能力を見つけて伸ばしてあげることも親の役目。才能のタネを見落とさないことも大事ですね。
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